社長・役員
略歴
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1994年12月 |
当社入社 |
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1997年12月 |
当社スポーツ事業本部商品三部長 |
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2000年５月 |
当社執行役員営業本部スポーツ事業部副部長兼商品二部長 |
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2000年６月 |
当社取締役・執行役員営業本部スポーツ事業部副部長兼商品二部長 |
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2001年10月 |
当社取締役スポーツ事業部長兼商品部長 |
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2002年７月 |
当社常務取締役営業本部長 |
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2003年２月 |
当社代表取締役（現任） |
所有者
（５）【所有者別状況】
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2024年３月31日現在 |
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区分 |
株式の状況（１単元の株式数100株） |
単元未満株式の状況（株） |
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政府及び地方公共団体 |
金融機関 |
金融商品取引業者 |
その他の法人 |
外国法人等 |
個人 その他 |
計 |
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個人以外 |
個人 |
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株主数（人） |
－ |
18 |
25 |
354 |
117 |
49 |
44,986 |
45,549 |
－ |
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所有株式数 （単元） |
－ |
63,847 |
6,409 |
186,988 |
64,925 |
285 |
156,116 |
478,570 |
54,023 |
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所有株式数の割合（％） |
－ |
13.34 |
1.34 |
39.07 |
13.57 |
0.06 |
32.62 |
100.00 |
－ |
（注） １．自己株式3,700,367株は「個人その他」の欄に37,003単元、「単元未満株式の状況」の欄に67株含まれております。
なお、期末日現在の実質的な所有株式数は3,700,367株であります。
２．「その他の法人」及び「単元未満株式の状況」の欄には、証券保管振替機構名義の株式が、それぞれ１単元及び50株含まれております。
役員
（２）【役員の状況】
① 役員一覧
男性 8名 女性 1名 （役員のうち女性の比率11.1％）
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 （千株） |
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代表取締役 |
諸橋 友良 |
1964年８月28日生 |
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(注)６ |
1,173 |
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取締役 |
北澤 猛 |
1950年11月４日生 |
|
(注)６ |
－ |
||||||||||||||||||||||
|
取締役 |
藤澤 剛 |
1963年４月２日生 |
|
(注)６ |
－ |
||||||||||||||||||||||
|
取締役 |
岩本 保 |
1950年9月25日生 |
|
(注)６ |
1 |
||||||||||||||||||||||
|
取締役 |
住田 智子 |
1974年1月22日生 |
|
(注)６ |
－ |
||||||||||||||||||||||
|
取締役 |
篠原 倫太郎 |
1977年２月20日生 |
|
(注)６ |
－ |
||||||||||||||||||||||
|
監査役 常勤 |
干川 勇一 |
1960年10月１日生 |
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(注)５ |
2 |
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監査役 非常勤 |
小谷野 幹雄 |
1961年６月20日生 |
|
(注)４ |
－ |
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|
監査役 非常勤 |
菅野 仁 |
1951年９月23日生 |
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(注)７ |
－ |
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|
計 |
1,177 |
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（注）１．取締役岩本保、住田智子、篠原倫太郎の各氏は、社外取締役であります。
２．監査役小谷野幹雄、菅野仁の両氏は、社外監査役であります。
３．当社では、意思決定・監督と業務執行の分離による取締役会の一層の活性化のため、また、担当業務の数値責任をより明確にするために執行役員制度を導入しております。
執行役員は７名で、中村考昭、島貫慶太、近野泰、石田純哉、村井宏行、中村和彦、中村裕哉で構成されております。
４．2023年６月29日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
５．2024年６月27日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
６．2024年６月27日開催の定時株主総会の終結の時から１年間
７．2021年６月29日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
８．当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査役１名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
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氏名 |
生年月日 |
略歴 |
所有株式数 （千株） |
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向谷地 正一 |
1958年６月21日生 |
1977年４月 |
仙台国税局入局 |
－ |
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2012年７月 |
気仙沼税務署署長 |
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2013年７月 |
石巻税務署署長 |
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2014年７月 |
仙台国税局課税第二部法人課税課課長 |
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2016年７月 |
仙台国税局総務部総務課課長 |
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2017年７月 |
仙台国税局課税第二部次長 |
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2018年７月 |
仙台北税務署署長 |
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2019年９月
2021年６月 |
税理士登録 向谷地正一事務所（現任） ゼビオ株式会社監査役（現任） |
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2021年６月 |
ゼビオコーポレート株式会社監査役（現任 |
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② 社外役員の状況
社外取締役の岩本保氏は企業経営者としての豊富な経験と幅広い知識等から、社外取締役として独立性を保ちながら、当社の重要事項の決定及び職務執行の監督等に充分な役割を果たすものと考えております。なお、岩本保氏は清水建設株式会社の社外取締役でありますが、当社と兼職先との間に特別な関係はありません。
社外取締役の住田智子氏はIT企業の役員として豊富な経験と幅広い知識を持っているため、社外取締役として独立性を保ちながら、当社の重要事項の決定及び職務執行の監督等に充分な役割を果たすものと考えております。なお、住田智子氏は、株式会社Ｈ３代表取締役、フューチャー株式会社執行役員、ライブリッツ株式会社取締役、株式会社世界市場取締役、及びデジタル庁シニアエキスパートを兼務しておりますが、当社と兼務先との間に特別な関係はありません。
社外取締役の篠原倫太郎氏は弁護士の資格を有しており、企業法務に関する幅広い識見を持っているため、社外取締役として独立性を保ちながら、当社の重要事項の決定及び職務執行の監督等に充分な役割を果たすものと考えております。なお、篠原倫太郎氏は森・濱田松本法律事務所のパートナー弁護士を兼務しておりますが、当社と兼職先との間には特別な関係はありません。
社外監査役の小谷野幹雄氏は公認会計士として財務、会計などの企業実務に関する十分な識見があり、監査の一層の充実、独立性を高めるには適任者であると考えております。なお、小谷野幹雄氏は小谷野公認会計士事務所所長、小谷野税理士法人代表社員及び子会社株式会社ヴィクトリアの社外監査役を兼務しておりますが、子会社を除き、当社と各兼職先との間には特別な関係はありません。
社外監査役の菅野仁氏は税理士として財務、会計などの企業実務に関する十分な識見があり、監査の一層の充実、独立性を高めるには適任者であると考えております。なお、菅野仁氏は菅野税理士事務所所長、福島信用金庫の非常勤理事、子会社ゼビオ株式会社の監査役、並びに有限会社コスモ会計及び株式会社オフィスグリーンガーネットの代表取締役でありますが、子会社を除き、当社と各兼職先との間には特別な関係はありません。
③ 会社と会社の社外取締役及び社外監査役の人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係の概要
社外取締役の岩本保氏は、当社の株式を1,000株保有しておりますが、重要性はないものと判断しております。当社と同氏の間には、それ以外の人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はないものと判断しております。
なお、上記以外の社外取締役２名、社外監査役２名についても、人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はなく、独立した社外役員であると判断しております。
④ 社外取締役又は社外監査役が果たす機能・役割、独立性の基準・方針の内容、選任状況に関する考え方並び
に社外取締役又は社外監査役による監督又は監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内
部統制部門との関係
社外取締役については、取締役会において内部の事情に捉われない活発な議論が行われることを保証するとともに、経営の監督機能を強化する体制を構築しております。社外取締役の企業経営等に関する豊富な経験、知見を今後とも当社グループの経営に活かしていきたいと考えております。
また、社外監査役については、独立した立場から、それぞれの豊富な経験、知見を活かした立場で、取締役会において積極的に発言し、経営の監視機能を果たしており、他の監査役、内部監査部門、会計監査人等と連携し、経営監視機能の充実に努めております。
社外監査役は、内部監査部門及び会計監査人と連携して、定期的に監査役会の場で意見交換をしているほか、随時意見交換を行う等、経営監視機能の充実に努めております。
当社は、社外取締役及び社外監査役を選任するための独立性に関する基準については、東京証券取引所が示す独立性判断基準を遵守し、「社外役員の独立性に関する基準」を定めております。
専門的な知見に基づく客観的かつ適切な監督又は監査といった機能及び役割が期待され、一般株主と利益相反が生じるおそれがないことを基本的な考え方として、選任しております。
関係会社
４【関係会社の状況】
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名称 |
住所 |
資本金 （百万円） |
主要な事業 の内容 |
議決権の 所有割合 （％） |
関係内容 |
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（連結子会社） |
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ゼビオ㈱ （注）２、３ |
福島県郡山市 |
100 |
スポーツ用品等小売事業 |
100.0 |
１ 当社所有の建物等を賃借している。 ２ 当社より資金援助を受けている。 ３ 役員の兼任……２名 |
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㈱ヴィクトリア （注）４ |
東京都千代田区 |
100 |
スポーツ用品等小売事業 |
100.0 |
１ 当社所有の建物等を賃借している。 ２ 当社より資金援助を受けている。 ３ 役員の兼任……１名 |
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㈱ゴルフパートナー （注）５ |
東京都千代田区 |
100 |
スポーツ用品等小売事業 |
100.0 |
１ 当社所有の建物等を賃借している。 ２ 当社より資金援助を受けている。 |
|
クロススポーツマーケティング㈱ |
東京都千代田区 |
29 |
マーケティングエージェント事業 |
100.0 |
１ 当社所有の建物等を賃借している。２ 当社より資金援助を受けている。 |
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ゼビオコミュニケーションネットワークス㈱ |
東京都千代田区 |
10 |
ＥＣ事業 |
100.0
|
当社所有の建物等を賃借している。 |
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クロステックスポーツ㈱ |
福島県郡山市 |
10 |
海外窓口業務及びＲ＆Ｄ業務事業 |
100.0 |
１ 当社所有の建物等を賃借している。 ２ 当社より資金援助を受けている。 ３ 役員の兼任……１名 |
|
ゼビオコーポレート㈱ |
福島県郡山市 |
30 |
グループコーポレート業務受託事業 |
100.0 |
１ 当社所有の建物等を賃借している。 ２ 当社の管理業務の受託等を行っている。 ３ 当社より資金援助を受けている。 |
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ゼビオナビゲーターズネットワーク㈱ |
福島県郡山市 |
100 |
販売業務の請負 |
100.0 |
－ |
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ゼビオカード㈱ （注）２ |
福島県郡山市 |
2,415 |
クレジットカード事業 |
100.0 |
１ 当社より資金援助を受けている。 ２ 役員の兼任……１名 |
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Leonian Singapore Pte.Ltd. （注）２ |
シンガポール 共和国 |
SGD13,940万 (シンガポールドル) |
海外事業統括 |
100.0 |
当社より資金援助を受けている。 |
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Golf Partner Korea Co.,Ltd. （注）１ |
大韓民国 |
KRW300,000万 (大韓民国ウォン) |
スポーツ用品等小売事業 |
100.0 (100.0) |
役員の兼任……１名 |
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その他22社 |
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（注）１．議決権の所有割合の（ ）内は、間接所有割合を内数で記載しております。
２．特定子会社であります。
３．売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く）の連結売上高に占める割合が10％を超えております。
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主要な損益情報等 |
① 売上高 |
143,408百万円 |
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② 経常利益 |
668百万円 |
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③ 当期純損失(△) |
△612百万円 |
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④ 純資産額 |
43,312百万円 |
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⑤ 総資産額 |
95,596百万円 |
４．売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く）の連結売上高に占める割合が10％を超えております。
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主要な損益情報等 |
① 売上高 |
24,698百万円 |
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② 経常利益 |
449百万円 |
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③ 当期純利益 |
181百万円 |
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④ 純資産額 |
9,234百万円 |
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⑤ 総資産額 |
21,845百万円 |
５．売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く）の連結売上高に占める割合が10％を超えております。
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主要な損益情報等 |
① 売上高 |
48,946百万円 |
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② 経常利益 |
2,064百万円 |
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③ 当期純利益 |
1,163百万円 |
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④ 純資産額 |
8,027百万円 |
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⑤ 総資産額 |
27,675百万円 |
沿革
２【沿革】
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年月 |
概要 |
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1973年７月 |
株式会社サンキョウ（福島県いわき市、1986年８月当社へ合併）の経営する６店舗の全ての営業権、権利義務一切、主たる資産及び負債を譲り受け株式会社サンスーツとして当社設立。 |
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1974年12月 |
福島県郡山市中町に“サンキョウ郡山店”を設置すると同時に営業本部を同地に移転。 |
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1979年８月 |
本店を福島県郡山市中町11番１号へ移転すると同時に、商号を株式会社サンキョウに変更。 |
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1979年11月 |
福島市の旧長崎屋ビル（地下１階、地上７階、床面積5,098㎡）にファッション＆スポーツをテーマとした当社初の大型店を開店。 |
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1983年11月 |
郊外型スポーツ店の“トップスポーツ並木店”を郡山市に設置。 |
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1985年11月 |
株式会社ファイブスタジオ（現有限会社サンビック）より、同社の経営する３店舗の営業権、主たる資産及び負債を譲り受け、婦人服の販売及び飲食業を開始。 |
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1987年11月 |
ゼビオ株式会社へ商号変更。同時に店名を従来のサンキョウ（メンズ店）はゼビオ（複合大型店）とゼビオメンズ、トップスポーツはゼビオスポーツ、エブリディはゼビーへ、それぞれ変更。定款の事業目的及び公告の方法を変更。 |
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1988年４月 |
社団法人日本証券業協会東京地区協会に店頭登録。 |
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1988年７月 |
福島県郡山市朝日三丁目７番35号に新本社屋を竣工し、同所に本店を移転。 |
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1990年５月 |
東京証券取引所市場第二部に上場。 |
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1990年７月 |
当社初の郊外型ゴルフ専門店を茨城県勝田市（現ひたちなか市）に設置。 |
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1991年４月 |
株式会社磐梯リゾートホテル（清稜山株式会社へ商号変更）の株式を100％取得。 |
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1992年10月 |
本宮流通センター竣工。本格的稼働開始。 |
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1992年12月 |
仙台市に郊外型大型複合店“スーパースポーツゼビオ仙台泉中央店（１フロア1,000坪）”を設置。併せて大型店６店舗を新規開設。 |
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1993年12月 |
新設店７店舗と複合型大型店“仙台泉中央店”など大型店10店舗を業態変更し、「スーパースポーツゼビオ」を17店舗に拡大。 |
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1995年３月 |
中国地方（鳥取県、山口県）、東海地方（静岡県）に初進出。また、「スーパースポーツゼビオ」の拡充を図り、同業態を24店舗と拡充。 |
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1995年４月 |
本宮流通センターを増床。九州地方（福岡県）、近畿地方（京都府）に初進出。 |
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1995年９月 |
東京証券取引所市場第一部に指定替。 |
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1996年６月 |
英国の製造小売チェーン「ネクスト社」と業務提携契約を締結。 |
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1999年11月 |
国内最大級の売場面積（約2,400坪）で自然をテーマにした“スーパースポーツゼビオドーム札幌月寒店”を開設。 |
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2002年３月 |
ゼビー業態を廃止。 |
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2002年11月 |
本宮流通センター内にて、一括物流システム稼働開始。 |
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2004年７月 |
ゼビオビジネスサービス株式会社（連結子会社、現ゼビオコーポレート株式会社）を設立。 |
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2005年４月 |
株式会社ヴィクトリア（連結子会社）の株式を100％取得。 |
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2005年８月 |
ゼビオインシュアランスサービス株式会社（現ゼビオカード株式会社）を設立。 |
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2005年９月 |
メンズ事業及びメディア事業を営業譲渡。 |
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2006年６月 |
ゼビオカード株式会社（連結子会社）を設立。 |
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2008年７月 |
ゼビオナビゲーターズネットワーク株式会社（連結子会社）を設立。 |
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2008年10月 |
株式会社ゴルフパートナーの株式を公開買付けにより取得し、連結子会社とする。 |
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2009年４月 |
株式会社ゴルフパートナーを簡易株式交換により完全子会社化。 |
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2010年６月 |
日本最大級の体験型スポーツモール“スーパースポーツゼビオドームつくば学園東大通り店”を開設。 |
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2011年５月 |
クロススポーツマーケティング株式会社（連結子会社）を設立。 |
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2012年４月 |
大韓民国ソウル市に株式会社ゼビオコリア（現株式会社ゴルフパートナーコリア）を設立（連結子会社）。 |
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2012年７月 |
国土観光株式会社（現クロスアライアンス株式会社）の株式を100％取得（連結子会社）。 |
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2013年11月 |
株式会社ネクサスを設立（2013年12月株式会社タケダスポーツよりスポーツ小売店「タケダスポーツ」23店舗を事業譲受）。 |
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年月 |
概要 |
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2015年10月 |
純粋持株会社体制へ移行。ゼビオホールディングス株式会社へ商号変更。 |
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2017年４月
2017年５月 |
清稜山株式会社の研修・宿泊事業を国土観光株式会社へ事業譲渡。 株式会社ネクサスのスポーツ小売事業部門を株式会社ヴィクトリアへ事業譲渡。 清稜山株式会社及び株式会社ネクサスをゼビオホールディングス株式会社へ吸収合併。 |
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2018年４月 |
株式会社ゼビオコリアを株式会社ゴルフパートナーコリアに商号変更。同年５月、ゴルフパートナー韓国１号店を出店。 |
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2019年12月 |
静岡県及び神奈川県内でスポーツ用品店などを展開する「シラトリグループ」と業務提携に係る基本合意書を締結。 |
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2020年３月 |
ゼビオインシュアランス株式会社をゼビオカード株式会社へ吸収合併。 |
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2020年５月 |
国土観光株式会社をクロスアライアンス株式会社に商号変更。 |
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2020年12月 |
東京ヴェルディ株式会社の株式を取得し、連結子会社とする。 |
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2021年６月 |
ゼビオスポーツ総研株式会社（連結子会社）を設立。 |
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2021年10月 |
株式会社パステルをゼビオ株式会社へ吸収合併。 |
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2022年４月 |
東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。 |
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2023年11月 |
グループ５業態を結集した九州最大級の基幹店“スーパースポーツゼビオ福岡天神店”を開設。 |
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2024年３月 |
新たな会員・ポイントサービス「スポーツポイント」に参画。 |