社長・役員
略歴
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1979年３月 |
当社入社 |
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2005年４月 |
当社技術部次長 |
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2006年４月 |
当社技術部長 |
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2008年３月 |
当社取締役技術部長 |
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2014年４月 |
当社常務取締役 |
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2018年５月 |
当社専務取締役 |
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2019年３月 |
当社取締役社長（代表取締役）（現任） |
所有者
（５）【所有者別状況】
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2023年12月31日現在 |
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区分 |
株式の状況（１単元の株式数100株） |
単元未満株式の状況 （株） |
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政府及び地方公共団体 |
金融機関 |
金融商品取引業者 |
その他の法人 |
外国法人等 |
個人その他 |
計 |
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個人以外 |
個人 |
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株主数 （人） |
- |
19 |
18 |
213 |
115 |
2 |
7,720 |
8,087 |
- |
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所有株式数（単元） |
- |
77,559 |
2,841 |
147,499 |
71,354 |
2 |
42,951 |
342,206 |
18,712 |
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所有株式数の割合（％） |
- |
22.67 |
0.83 |
43.10 |
20.85 |
- |
12.55 |
100 |
- |
（注）１．自己株式300,119株は、「個人その他」に3,001単元を含めて記載しております。
２．「単元未満株式の状況」の欄には、証券保管振替機構名義の株式が20株含まれております。
役員
（２）【役員の状況】
① 役員一覧
男性12名 女性－名 （役員のうち女性の比率－％）
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 （百株） |
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取締役会長 (代表取締役) |
川上 康男 |
1946年12月21日生 |
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（注）3 |
2,895 |
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取締役社長 (代表取締役) |
種田 清隆 |
1955年２月３日生 |
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（注）3 |
32 |
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常務取締役 |
川上 康弘 |
1962年７月１日生 |
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（注）3 |
64 |
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取締役 花巻工場 工場長 |
和田 健 |
1957年４月28日生 |
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（注）3 |
30 |
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取締役 海外営業部長 |
林 徹郎 |
1960年８月21日生 |
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（注）3 |
29 |
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取締役 宇都宮工場長 兼 東京支店長 |
三久保 忠俊 |
1966年１月14日生 |
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（注）3 |
34 |
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取締役 |
西島 一幸 |
1970年１月１日生 |
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（注）3 |
10 |
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取締役 製造部長 |
斎藤 哲哉 |
1973年１月18日生 |
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（注）3 |
- |
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取締役 総務部長 |
山下 学 |
1974年８月５日生 |
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（注）3 |
- |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 （百株） |
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取締役 (監査等委員) |
伊牟田 茂 |
1961年４月28日生 |
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（注）4 |
4 |
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取締役 (監査等委員) |
山元 浩 |
1958年３月１日生 |
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（注）4 |
- |
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取締役 (監査等委員) |
椋梨 敬介 |
1970年４月11日生 |
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（注）4 |
- |
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計 |
3,098 |
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（注）１. 山元浩及び椋梨敬介は、社外取締役であります。
２．伊牟田茂は常勤監査等委員であります。情報収集その他監査の実効性を高め、監査・監督機能を強化するために常勤の監査等委員を選定しております。
３．2024年３月28日開催の定時株主総会の終結の時から１年間
４．2024年３月28日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
② 社外役員の状況
当社の社外取締役は２名で、いずれも監査等委員である取締役であります。
社外取締役の山元浩氏は、山元浩法律事務所の所長であります。当社と山元浩法律事務所とは、特別な関係はありません。
社外取締役の椋梨敬介氏は、㈱山口フィナンシャルグループ代表取締役社長CEOであります。㈱山口フィナンシャルグループの子会社山口銀行は当社の大株主であり、当社は㈱山口銀行と借入等の取引を行っております。なお、山元浩氏及び椋梨敬介氏は、金融商品取引所の定めに基づく独立役員であります。
当社は、社外取締役を選任するための独立性に関する基準又は方針として明確に定めたものはありませんが、その選任に際しては、経歴や当社との関係を踏まえて、当社経営陣から独立した立場で社外役員としての職務を遂行できる十分な独立性が確保できることを個別に判断しております。
③ 社外取締役による監督又は監査と内部監査、監査等委員会監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
当社の内部監査につきましては、当社の業務が、法令や企業理念、社内規程に従って適正かつ効率的に遂行されているか等について評価・検証するため、必要に応じて内部監査室（１名）が監査等委員、会計監査人と連携をとりながら、業務監査及び指導を行っております。
監査等委員会監査につきましては、各監査等委員が監査等委員会規程に準拠し、当期の監査方針、計画等に従い、取締役会その他重要な会議に出席する他、取締役等からその職務の執行状況を聴取するなど、適正な監査を行っております。
また、監査等委員は会計監査人から監査計画、監査報告等を受けるほか、必要に応じて情報交換を行い相互連携に努めております。
関係会社
４【関係会社の状況】
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名称 |
住所 |
資本金 （百万円） |
主要な事業の内容 |
議決権の所有割合（％） |
関係内容 |
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（連結子会社） サンポットエンジニアリング株式会社 |
北海道札幌市東区 |
16 |
エンジニアリング部門 |
100 |
役員の兼務 無 |
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（連結子会社） 株式会社大阪テクノクラート |
大阪府堺市堺区 |
40 |
エンジニアリング部門 |
100 |
役員の兼務 有 |
|
（連結子会社） 株式会社インサイトエナジー |
大阪府堺市堺区 |
10 |
エンジニアリング部門 |
100 |
役員の兼務 有 |
（注）１．主要な事業の内容欄には、製品の分類別の名称を記載しております。
沿革
２【沿革】
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年月 |
事項 |
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1954年７月 |
資本金 500万円をもって株式会社長府製作所を設立 山口県経済農業協同組合連合会の長府工場を譲り受け農機具の製造開始 |
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1963年５月 |
栃木県塩谷郡高根沢町に栃木工場を建設 |
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1963年11月 |
全自動温水ボイラを開発し、セントラルヒーティング部門に進出 |
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1967年２月 |
港町工場（下関市長府港町）建設 |
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1971年11月 |
本社事務所を港町工場内に新築移転 |
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1973年６月 |
才川工場（下関市長府扇町）建設 |
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1974年３月 |
ステンレス浴槽の製造を開始し、住宅機器総合メーカーをめざす |
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1976年２月 |
家庭用ルームエアコン製造開始 |
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1976年９月 |
滋賀工場建設 |
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1977年９月 |
盛岡営業所開設 |
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1979年１月 |
株式額面変更のため、1950年４月16日設立された株式会社長府製作所 |
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（旧商号長府ボイラー株式会社）に吸収合併される |
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1979年９月 |
太陽熱温水器の製造開始 広島証券取引所に上場 |
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1980年12月 |
香川工場建設 |
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1981年３月 |
清原工場（宇都宮市）建設 |
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1981年７月 |
本社事務所を才川工場内に移転 |
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1983年４月 |
東京営業所開設 |
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1983年９月 |
大阪営業所開設 |
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1984年６月 |
ガス給湯器の製造開始 |
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1985年３月 |
名古屋営業所開設 |
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1985年７月 |
千葉営業所開設 |
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1985年９月 |
栃木工場を清原工場へ統合し、宇都宮工場に改称 |
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1986年10月 |
横浜営業所開設 |
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1989年６月 |
人工大理石浴槽の製造開始 |
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1991年７月 |
システムバスの製造開始 |
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1992年10月 |
仙台営業所開設 |
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1994年12月 |
本社事務所新築 |
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1995年11月 |
沖縄・金沢営業所開設 |
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1996年４月 |
福岡・岡山営業所開設 |
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1997年３月 |
大宮営業所開設 |
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1997年９月 |
広島営業所開設 |
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1997年11月 |
東京証券取引所市場第二部に上場 |
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1998年３月 |
本社に研究棟（技術センター）建設 |
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1998年６月 |
東京証券取引所市場第一部に指定 |
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2000年３月 |
落水式太陽熱温水器の製造開始 |
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2002年３月 |
香川工場を本社工場へ統合 |
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2002年10月 |
ＣＯ２ヒートポンプ給湯機（エコキュート）製造開始 |
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2003年２月 |
家庭用ガスコージェネレーションシステム（エコウィル）製造開始 |
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2004年８月 |
大阪営業所を大阪支店に改称 |
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2006年１月 |
東京支店開設 |
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2007年１月 |
潜熱回収型石油給湯器（エコフィール）製造開始 |
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2007年７月 |
サンポット株式会社の全株式取得 |
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2008年８月 |
太陽熱利用給湯システム（エネワイター）の製造開始 |
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2009年４月 |
ヒートポンプ式冷温水熱源機（エネフロー）の製造開始 |
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2009年５月 |
家庭用燃料電池（エネファーム）の製造開始 |
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2009年12月 |
ヒートポンプ式空調システム（床下エアコン）の製造開始 |
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2010年４月 |
高効率ガスふろ給湯器（エコジョーズ）製造開始 |
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年月 |
事項 |
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2011年３月 |
デシカント24時間換気システムの製造開始 |
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2012年９月 |
松本営業所開設 |
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2013年４月 |
大規模太陽光発電（メガソーラー）の発電開始 |
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2015年３月 |
福岡支店開設 |
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2015年12月 2017年３月 2018年１月 2020年１月 2021年９月 2022年４月 |
株式会社ノーリツとの資本・業務提携を締結 株式会社大阪テクノクラート（現・連結子会社）の全株式取得 エンジニアリング部門の新設 「おうち快適アプリ」サービス開始 長府バイオマス発電所に出資（2024年12月運転開始予定） 連結子会社サンポット株式会社を吸収合併 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のプライム市場に移行する |
（注） 当社は、1954年７月１日株式会社長府製作所として設立されましたが、株式の額面金額を変更するため、1950年４月16日設立の東洋電気工業株式会社（1978年９月18日長府ボイラー株式会社に商号変更）を形式上の存続会社とし、1979年１月１日を合併期日として吸収合併をおこない、商号を同日付で株式会社長府製作所に変更しております。
従って、上記の記載については、実質上の存続会社である株式会社長府製作所に関する事項について記載しております。