社長・役員
略歴
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1980年５月 |
個人経営の石田工業を創業 |
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1980年７月 |
有限会社石田興業（1999年５月当社と合併）設立、取締役就任 |
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1988年４月 |
当社設立、代表取締役社長就任 |
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2021年７月 |
当社代表取締役退任 |
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2023年７月 2024年７月 |
当社代表取締役社長就任 当社代表取締役会長兼社長就任（現任） |
所有者
（５）【所有者別状況】
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2024年４月30日現在 |
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区分 |
株式の状況（１単元の株式数100株） |
単元未満 株式の状 況（株） |
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政府及び地方公共団体 |
金融機関 |
金融商品取引業者 |
その他の法人 |
外国法人等 |
個人その他 |
計 |
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個人以外 |
個人 |
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株主数（人） |
－ |
3 |
11 |
68 |
7 |
16 |
5,692 |
5,797 |
－ |
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所有株式数（単元） |
－ |
938 |
1,334 |
25,102 |
643 |
61 |
36,197 |
64,275 |
109,300 |
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所有株式数 の割合（％） |
－ |
1.46 |
2.08 |
39.05 |
1.00 |
0.09 |
56.32 |
100.00 |
－ |
（注）１．自己株式71,621株は、「個人その他」に716単元及び「単元未満株式の状況」に21株を含めて記載しております。
２．「その他の法人」及び「単元未満株式の状況」の欄には、証券保管振替機構名義の株式が21単元含まれております。
役員
（２）【役員の状況】
① 役員一覧
男性 9名 女性 2名 （役員のうち女性の比率18％）
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 （株） |
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代表取締役 会長兼社長 |
石 田 信 文 |
1960年１月３日生 |
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（注）5 |
389,200 |
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取締役 管理部長（財務担当） |
石 田 ゆかり |
1962年４月25日生 |
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（注）5 |
304,600 |
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取締役 副社長兼管理部長 （総務人事担当） |
旭 萌 々 子 |
1982年６月16日生 |
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（注）5 |
18,600 |
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取締役 管理部長（経理担当） |
由 比 藤 一 真 |
1990年５月９日生 |
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（注）5 |
3,600 |
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取締役 営業企画部 営業統括部長 |
石 田 雅 文 |
1982年10月８日生 |
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（注）5 |
2,000 |
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取締役 |
阿 曽 克 彦 |
1944年８月８日生 |
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（注）5 |
－ |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 （株） |
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取締役 |
深 谷 隆 雄 |
1954年９月28日生 |
1985年９月 深谷隆雄税理士事務所開設 2009年３月 同所を閉所 2009年４月 森公利行政書士・税理士事務所に入所 2012年７月 同所を退所 2012年８月 深谷隆雄税理士事務所開設 2016年３月 同所を閉所 2016年４月 安井尚郎社会保険労務士・税理士事務所 入所 2019年３月 同所を退所 2019年３月 浅野高嗣税理士事務所入所 税務会計事業部 部長 2020年７月 当社社外監査役就任 2024年７月 当社社外取締役就任（現任） |
（注）5 |
－ |
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常勤監査役 |
阿 部 満 |
1951年10月５日生 |
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（注）6 |
－ |
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監査役 |
加 藤 悦 生 |
1957年３月11日生 |
1989年６月 株式会社アドシステム設立 代表取締役（現任） 1998年３月 株式会社名古屋リビングエージェンシー 設立 代表取締役 2016年２月 一般社団法人まちの活力創生協会設立設 立 代表理事就任（現任） 2019年７月 当社社外監査役就任 2021年７月 当社代表取締役社長就任 2023年７月 当社取締役 2024年７月 当社監査役就任（現任） |
（注）7 |
1,400 |
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監査役 |
小 林 修 一 |
1950年11月１日生 |
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（注）7 |
－ |
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監査役 |
鈴 木 真 司 |
1958年10月24日生 |
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（注）6 |
－ |
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計 |
719,400 |
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（注）１．取締役石田ゆかりは代表取締役会長兼社長石田信文の配偶者であります。
２．取締役石田雅文は、代表取締役会長兼社長石田信文の長男であります。
３．取締役阿曽克彦は、社外取締役であります。
４．常勤監査役阿部満、監査役小林修一、鈴木真司は、社外監査役であります。
５．2024年７月30日開催の定時株主総会の終結の時から１年間
６．2021年７月29日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
７．2024年７月30日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
② 社外役員の状況
当社の社外取締役は２名、社外監査役は３名であります。
社外取締役である阿曽克彦氏は、経営者としての豊富な経験等を有していることから、当社の社外取締役として、当社経営に対し有益なご意見や率直なご指摘をいただき、当社経営意思決定の健全性・透明性の向上に資するよう職務を適切に遂行していただけると認識しております。なお、阿曽克彦氏と当社との間には、特別の利害関係はありません。
社外取締役である深谷隆雄氏は、長年にわたる税務業務の経験等に基づき豊富な経験と実績を有しており、税務全般に関する観点から当社の業務執行に対する監督、助言等いただけると認識しております。なお、浅野高嗣税理士事務所と当社との間には、特別の利害関係はありません。
当社監査役は４名中３名が社外監査役であり、弁護士等の専門性の高い人材を登用することで、経営機能の客観性・中立性を確保しております。
社外監査役である鈴木真司氏は、主に弁護士としての専門的見地から監査いただいております。当社への経済的依存度は低く、一般株主と利益相反が生じるおそれがないため、十分な独立性が確保されているものと考えております。なお、当社は、鈴木真司法律事務所と取引利害関係はありません。
③ 社外取締役又は社外監査役による監督又は監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
監査役と内部監査部門は、相互の連携を図るために、定期的な情報交換の場を設置し、監査役の監査方針及び計画並びに内部監査部門の監査方針、計画、実施した監査結果に関する確認及び調整を行っております。
なお、内部監査部門の監査結果については、内部監査部門の責任者に対して適宜報告がなされております。
また、内部監査、監査役監査及び会計監査の相互連携並びにこれらの監査と内部統制部門の関係につきましては、会計監査部門と内部統制部門が連携して、子会社を含む内部統制監査を行い、その監査結果を監査役に対して会計監査報告会で報告を行っております。
関係会社
４【関係会社の状況】
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名称 |
住所 |
資本金 （千円） |
主要な事業の |
議決権の所有又は被所有割合 （％） |
関係内容 |
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（連結子会社）
株式会社（注１） |
名古屋市中区 |
100,000 |
リゾート事業 |
100.0 |
役員の兼任あり 資金援助あり 債務保証あり
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トーシンコーポレーション株式会社 |
名古屋市中区 |
10,000 |
不動産事業 |
90.0
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役員の兼任あり 資金援助あり 債務保証あり |
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株式会社トーシンモバイル（注１、２） |
名古屋市中区 |
10,000 |
移動体通信関連事業 |
100.0
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役員の兼任あり 資金援助あり 債務保証あり |
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株式会社伊良湖シーサイドゴルフ倶楽部 |
愛知県田原市 |
10,000 |
リゾート事業 |
100.0
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役員の兼任あり 債務保証あり
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（その他の関係会社）
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名古屋市中川区 |
10,000 |
資産運用業 |
被所有 33.6 |
役員の兼任あり |
（注）１．特定子会社であります。
（注）２．株式会社トーシンモバイルについては、売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く。）の連結売上高に占める割合が10％を超えておりますが、セグメント情報の移動体通信関連事業の売上高に占める当該連結子会社の売上高の割合が90％を超えているため、主要な損益情報等の記載を省略しております。
沿革
２【沿革】
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1988年４月 |
有限会社石田興業（1986年７月設立、本店所在地：名古屋市中川区野田、事業内容：建設業）の建築資材取扱部門が独立する形で、東新産業株式会社を設立。 |
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1992年３月 |
特定建設工事業（建設工事業）許可取得。 |
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1994年５月 |
東海デジタルフォンショップ（現ソフトバンクショップ）を開設し、移動体通信関連事業への本格的な展開を開始。 |
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1998年１月 |
有限会社ティーティーエス（連結子会社）を100％出資会社として設立。 |
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1998年３月 |
ＩＤＯプラザ（現ａｕショップ）開設。 |
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1998年４月 |
有限会社石田興業を100％子会社化。 |
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1998年５月 |
本店を名古屋市中川区八田町に移転。 |
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1999年５月 |
100％子会社である有限会社石田興業を吸収合併。 |
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2000年１月 |
携帯電話向けに音声情報サービスの提供を開始。 |
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2000年４月 |
株式会社トーシンに社名変更。 |
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2000年７月 |
携帯電話を利用したインターネットコンテンツの提供を開始。 |
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2000年10月 |
株式会社大阪証券取引所ナスダックジャパン市場（現東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）市場）に株式上場。 |
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2001年５月 |
株式会社マジック（さくらアセットマネジメント株式会社）を100％子会社として設立。 |
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2001年11月 |
タリーズコーヒージャパン株式会社とスペシャリティ・コーヒー店展開についてフランチャイズ契約を締結。 |
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2001年12月 |
本社社屋を名古屋市中区栄へ移転。 |
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2002年４月 |
有限会社ティーティーエスを清算。 |
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2002年11月 |
タリーズコーヒージャパン株式会社とのフランチャイズ契約に基づく店舗を閉店。 |
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2004年２月 |
フード事業 和風料理店「大黒屋善次郎」開設。 |
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2004年５月 |
不動産事業 賃貸マンション「さくらHills YAGOTO」竣工。 |
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2004年９月 |
フード事業 「CAFE ANGELINA(カフェ・アンジェリーナ)」開設。 |
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2005年８月 |
不動産事業 賃貸マンション「さくらHills ARATAMA」竣工。 |
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2005年９月 |
店舗ブランド「ケータイマーケットアズパーク店」開設。 |
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2006年１月 |
株式会社マジックをさくらアセットマネジメント株式会社に商号変更。 |
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2006年３月 |
トーシンリゾート株式会社が太郎門サービス株式会社より事業を譲受け、太郎門カントリー倶楽部をTOSHIN TOKYO North Hills Golf Courseに名称変更して営業開始。 |
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2006年８月 2006年12月 |
本店を名古屋市中区栄へ移転。 不動産事業 賃貸マンション「さくらHills 桜本町EAST」竣工。 |
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2007年２月 |
トーシンリゾート株式会社が伊勢高原リゾート株式会社より伊勢高原カントリークラブの事業を譲受け、営業開始。 |
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2007年３月 |
伊勢高原カントリークラブをTOSHIN Lake Wood Golf Clubに名称変更。 |
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2007年４月 |
トーシンリゾート株式会社が富加開発株式会社より事業を譲受け、富加カントリー倶楽部をTOSHIN |
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2007年７月 |
トーシンリゾート株式会社が破産者株式会社ギャラック（破産管財人：中本和洋）より事業を譲受け、美濃カントリークラブをTOSHIN さくら Hills Golf Club に名称変更して営業開始。 |
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2007年８月 |
不動産事業 賃貸マンション「さくらHills 金山」竣工。 |
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2008年１月 |
トーシンリゾート株式会社が破産者株式会社津ゴルフ倶楽部（破産管財人：渡邉一平）より津ゴルフ倶楽部の不動産等の資産を取得。 |
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2008年３月 |
津ゴルフ倶楽部をTOSHIN Princeville Golf Courseに名称変更して営業開始。 |
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2009年４月 |
不動産事業 賃貸ビル「TOSHIN.SAKURAビル」竣工。 |
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2012年11月 |
さくらアセットマネジメント株式会社を清算。 |
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2014年２月 |
TOSHIN Lake Wood Golf Clubを売却。 |
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2015年７月 |
TOSHIN TOKYO North Hills Golf Courseを売却。 |
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2015年11月 |
不動産事業 賃貸ビル「TOSHIN HONMACHIビル」竣工。 |
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2016年９月 |
トーシンコーポレーション株式会社を子会社として設立。 |
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2016年11月 |
不動産事業 賃貸ビル「TF広小路本町ビル」購入。 |
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2018年２月 |
株式会社トーシンモバイルを子会社として設立。 |
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2018年５月 |
会社分割を用いて持株会社体制へ移行。 |
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2018年７月 |
不動産事業 賃貸ビル「さくらHillsARAKO」竣工。 |
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2018年８月 |
株式会社トーシンホールディングスに社名変更 |
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2019年６月 |
リバーデールゴルフクラブを取得。 |
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2019年８月 |
株式会社伊良湖シーサイドゴルフ倶楽部の株式を100％取得。 |
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2020年２月 |
不動産事業 賃貸ビル「さくらHillsNISHIKI Platinum Residence」竣工。 |
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2022年２月 |
不動産事業 賃貸ビル「さくらHillsNAGOYA WEST」竣工。 |