社長・役員
略歴
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1989年３月 |
東亜バルブ株式会社入社 |
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2012年７月 |
当社営業本部営業部主管兼東京支社長 |
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2013年７月 |
当社営業本部営業第１部副部長兼東京支社長 |
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2014年10月 |
当社営業本部東京支社長 |
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2016年10月 |
当社営業本部副本部長兼東京支社長 |
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2017年12月 |
当社執行役員営業本部長 |
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2018年６月 |
当社執行役員営業本部長兼東京支社長 |
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2019年12月 |
トウアサービス株式会社取締役 |
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2020年12月
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当社取締役執行役員営業本部長兼東京支社長 |
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2021年１月 |
当社取締役 |
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2021年１月 |
TVEリファインメタル株式会社取締役 |
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2021年４月 |
同社代表取締役社長 |
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2023年４月 |
当社取締役専務執行役員 |
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2023年４月 |
東亜クリエイト株式会社取締役 |
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2023年７月 |
TVEリファインメタル株式会社取締役 |
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2023年10月 |
当社代表取締役社長執行役員 |
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2023年12月 |
当社代表取締役社長（現任） |
所有者
（５）【所有者別状況】
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2023年９月30日現在 |
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区分 |
株式の状況（１単元の株式数100株） |
単元未満株式の状況（株） |
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政府及び地方公共団体 |
金融機関 |
金融商品取引業者 |
その他の法人 |
外国法人等 |
個人その他 |
計 |
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個人以外 |
個人 |
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株主数 （人） |
－ |
6 |
15 |
29 |
26 |
6 |
1,310 |
1,392 |
－ |
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所有株式数（単元） |
－ |
1,533 |
306 |
11,339 |
2,396 |
6 |
8,985 |
24,565 |
5,100 |
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所有株式数の割合（％） |
－ |
6.24 |
1.25 |
46.16 |
9.75 |
0.02 |
36.58 |
100.00 |
－ |
（注）自己株式123,967株は「個人その他」の欄に1,239単元、「単元未満株式の状況」の欄に67株含まれております。
役員
（２）【役員の状況】
① 役員一覧
男性 9名 女性 1名 （役員のうち女性の比率10.0％）
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有 株式数 （株） |
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代表取締役社長 |
奥井 一史 |
1965年10月11日 |
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（注）２ |
3,171 |
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取締役会長 |
笹野 幸明 |
1953年９月10日 |
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（注）２ |
13,282 |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有 株式数 （株） |
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常務取締役 管理本部長 リスク管理担当 内部統制統括責任者 |
飯田 明彦 |
1959年７月18日 |
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（注）２ |
8,569 |
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常務取締役 品質保証統括 品質管理責任者 環境管理責任者 |
角谷 正昭 |
1959年１月15日 |
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（注）２ |
9,069 |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有 株式数 （株） |
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常務取締役 メンテナンス本部長 R&Dセンター担当 |
三宅 利幸 |
1959年10月13日 |
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（注）２ |
11,575 |
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取締役 生産本部長 総括安全衛生管理者 |
川上 浩 |
1961年８月29日 |
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（注）２ |
2,600 |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有 株式数 （株） |
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取締役 営業本部長 若狭事業所長 |
桝村 英孝 |
1966年10月26日 |
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（注）２ |
200 |
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取締役 (常勤監査等委員) |
田中 博之 |
1960年８月２日 |
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（注）３ |
3,500 |
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取締役 (監査等委員) |
浜本 光浩 |
1970年４月18日 |
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（注）３ |
－ |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有 株式数 （株） |
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取締役 (監査等委員) |
生川 友佳子 |
1974年４月20日 |
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（注）３ |
－ |
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計 |
51,966 |
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（注）１．浜本光浩及び生川友佳子は、社外取締役であります。
２．2023年12月22日開催の定時株主総会の終結の時から１年間であります。
３．2022年12月23日開催の定時株主総会の終結の時から２年間であります。
４．当社は、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠の監査等委員である取締役を１名選任しております。補欠の監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであります。
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氏名 |
生年月日 |
略歴 |
所有株式数 （株） |
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鈴木 浩巳 |
1960年４月13日 |
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－ |
② 社外役員の状況
当社の監査等委員である社外取締役２名は、当社と取引関係等の利害関係はありません。
・浜本光浩氏は、監査等委員である社外取締役です。同氏は、社外役員となること以外の方法で直接会社経営に関与された経験はありませんが、弁護士としての経験と専門知識を活かし、当社の経営に適切な助言を適宜行っており、同氏の適切な助言は当社のガバナンス体制の強化に繋がっております。また、同氏は、一般株主と利益相反の生じる恐れのない独立役員であり、東京証券取引所に対して独立役員届出書を提出しております。なお、当社は、同氏が在籍していたきっかわ法律事務所と顧問契約を締結しておりますが、当社が同事務所に支払っている顧問料は、同事務所の業務規模に比して少額であったため、同事務所は当社に対して特段の依存はしておりません。従って、同氏は、一般株主と利益相反が生じるおそれがないことから独立性が保たれていると判断しております。同氏は浜本綜合法律事務所の代表弁護士、株式会社ワコールホールディングスの社外監査役、大阪兵庫生コンクリート工業組合の員外監事、株式会社ギフトパッドの社外監査役、レンゴー株式会社の社外監査役ですが、当社と当該法人等との間に特別な関係はありません。
・生川友佳子氏は、監査等委員である社外取締役です。同氏は、直接会社経営に関与した経験はありませんが、同氏の税理士としての経験と専門知識を当社の監査体制に活かすため選任しております。また、同氏は、一般株主と利益相反の生じる恐れのない独立役員であり、東京証券取引所に対して独立役員届出書を提出しております。なお、同氏は、当社と業務委託関係にあるデロイト トーマツ税理士法人の出身者（2015年９月退職）ですが、生川友佳子氏個人と当社との間には直接の取引関係はありません。同氏は、生川友佳子税理士事務所の所長ですが、同所と当社との間には特別な関係はありません。また、同氏はKaimanaHila合同会社の代表社員、アース製薬株式会社の社外監査役、グローリー株式会社の社外取締役（監査等委員）ですが、当社と当該法人等との間には特別な関係はありません。従って、同氏は、一般株主と利益相反が生じるおそれがないことから独立性が保たれていると判断しております。
当社は、社外取締役の選任につきまして、各役員のビジネス経験、専門性及び独立性などを総合的に勘案し、決定しております。なお、社外取締役を選任するための当社からの独立性に関する基準又は方針は定めておりませんが、東京証券取引所が定める独立性に関する判断基準を参考にするほか、客観的な視点から当社の経営等に対し、適切に意見を述べていただける方を選任しております。
③ 社外取締役による監督又は監査と内部監査、監査等委員会監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
社外取締役は、出席した取締役会において、毎回報告事項や決議事項について適宜質問するとともに、取締役会の意思決定の妥当性・適正性を確保するための発言を行っております。また、監査等委員会においては、社外取締役として行った監査の報告をし、毎回他の監査等委員である取締役が行った監査について適宜質問をするとともに、必要に応じ社外の立場から意見を述べております。さらに、必要に応じて、内部監査室及び会計監査人と情報交換や意見交換を行うなど、相互連携を図っております。
関係会社
４【関係会社の状況】
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名称 |
住所 |
資本金 （百万円） |
主要な事業の内容 |
議決権の所有割合 （％） |
関係内容 |
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（連結子会社） トウアサービス㈱ |
兵庫県尼崎市 |
64 |
バルブ |
100.0 (0.7) |
役員の兼務 有 社員の受入 |
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（連結子会社） ＴＶＥリファインメタル㈱ |
福井県大飯郡 |
49 |
その他 |
100.0 |
役員の兼務 有 資金の貸付 社員の出向 |
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（連結子会社） 太陽電業㈱ （注）４ |
東京都大田区 |
50 |
電気設備関連 |
100.0 |
役員の兼務 有 資金の借入 社員の出向 |
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（連結国外子会社） TVE GLOBAL ASIA PACIFIC Pte.Ltd. |
シンガポール |
千シンガ ポールドル 1,815 |
バルブ |
100.0 |
役員の兼務 有 資金の貸付 社員の出向 |
（注）１．主要な事業の内容欄には、セグメントの名称を記載しております。
２．議決権所有割合の（ ）内は、間接所有割合で内数であります。
３．有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。
４．太陽電業㈱については、売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く。）の連結売上高に占める割合が10％を超えております。
主要な損益情報等 （１）売上高 1,432,220千円
（２）経常利益 216,336
（３）当期純利益 143,831
（４）純資産額 990,711
（５）総資産額 1,330,068
５．当連結会計年度において、連結子会社であった東亜クリエイト株式会社は、同じく連結子会社であるＴＶＥリファインメタル株式会社を存続会社とする吸収合併により消滅したため、連結の範囲から除外しております。
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名称 |
住所 |
資本金 （百万円） |
主要な事業の内容 |
議決権の 被所有割合（％） |
関係内容 |
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（その他の関係会社） ㈱光通信 （注）２ |
東京都 豊島区 |
54,259 |
法人サービス 個人サービス 取次販売 |
23.4 |
その他の関係会社 役員の兼務 無 |
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（その他の関係会社） 西華産業㈱ （注）２ |
東京都 千代田区 |
6,728 |
総合商社 |
21.7 |
バルブ製品の販売及びメンテナンス 役員の兼務 無 |
（注）１．主要な事業の内容欄には、セグメントの名称を記載しております。
２．有価証券報告書を提出しております。
３．㈱光通信は当社の議決権を直接所有しておりませんが、当社の株主である光通信㈱並びにその共同保有者である㈱UH PARTNERS ２、㈱UH PARTNERS ３及び㈱エスアイエルの親会社であることから、その他の関係会社としております。
沿革
２【沿革】
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年月 |
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沿革 |
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1999年11月
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東亜バルブ株式会社と東亜エンジニアリング株式会社は共同して株式移転により完全親会社を設立することを各社取締役会で決議し覚書を締結致しました。 |
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1999年12月
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東亜バルブ株式会社の第82回定時株主総会及び東亜エンジニアリング株式会社の第27回定時株主総会において、株式移転により完全親会社を設立することについて承認を得ました。 |
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2000年３月
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東亜バルブ株式会社と東亜エンジニアリング株式会社は共同して株式移転により純粋持株会社、株式会社トウアバルブグループ本社を設立致しました。 東京証券取引所市場第二部並びに大阪証券取引所市場第二部に上場致しました。 |
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2002年10月
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シンガポールに同国及び近隣諸国の火力発電所等のプラント及び同国に入港する船舶のバルブメンテナンス事業等を行う目的をもって、トウアバルブオーバーシーズPte.Ltd.を設立致しました。 |
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2006年10月
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株式会社高田製鋼所の全事業を吸収分割の方法により会社分割して東亜バルブ株式会社に承継致しました。 |
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2007年８月 |
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株式会社高田製鋼所を清算結了致しました。 |
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2008年10月
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東亜バルブ株式会社は東亜エンジニアリング株式会社を吸収合併し、商号を東亜バルブエンジニアリング株式会社と致しました。 |
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2010年４月
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当社は連結子会社であった東亜バルブエンジニアリング株式会社を吸収合併し、商号を株式会社トウアバルブグループ本社から東亜バルブエンジニアリング株式会社へと変更致しました。 |
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2014年７月
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福島県いわき市に当社と地元企業である株式会社クリエイトとの共同出資により、東亜クリエイト株式会社（現ＴＶＥリファインメタル株式会社、現連結子会社）を設立致しました。 |
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2016年２月 |
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株式会社キッツと資本業務提携契約を締結致しました。 |
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2019年10月
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福井県大飯郡に当社とトウアサービス株式会社（現連結子会社）との共同出資により、ＴＶＥリファインメタル株式会社（現連結子会社）を設立致しました。 |
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2020年８月
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TVE GLOBAL ASIA PACIFIC Pte.Ltd.（現連結子会社）は、2020年８月３日付でトウアバルブオーバーシーズPte.Ltd.から商号変更致しました。 |
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2020年10月 |
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商号を東亜バルブエンジニアリング株式会社から株式会社ＴＶＥへと変更致しました。 |
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2022年１月 |
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太陽電業株式会社の株式を取得し、連結子会社と致しました。 |
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2022年４月 |
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東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第二部からスタンダード市場に移行致しました。 |
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2023年３月 |
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西華産業株式会社と資本提携契約を締結致しました。 |
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2023年７月 |
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当社の連結子会社であるＴＶＥリファインメタル株式会社を存続会社とし、同じく当社の連結子会社である東亜クリエイト株式会社を消滅会社とする吸収合併を実施致しました。 |
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なお、従来まで上場しておりました東亜バルブ株式会社は、株式会社トウアバルブグループ本社の設立に伴い、2000年３月に上場廃止となりました。東亜バルブ株式会社の沿革は以下のとおりであります。
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1940年４月
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資本金1,000千円をもって、虫印バルブ製造株式会社を設立し、虫印バルブ製作所の事業一切を継承致しました。 同時に従来から製品販売、所要資材の購入等に関し特別の関係のあった旧三菱商事株式会社の資本参加をみました。 |
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1942年５月 |
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社名を東亜バルブ株式会社と改称致しました。 |
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1953年10月 |
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大阪地区店頭に株式を公開致しました。 |
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1961年10月 |
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大阪証券取引所市場第二部に株式を上場致しました。 |
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1971年４月 |
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東京証券取引所市場第二部に株式を上場致しました。 |
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1974年９月
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当社納入バルブの定期検査及び修理工事業務を移管する目的をもって、東亜エンジニアリング株式会社を設立致しました。 |
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