社長・役員
略歴
1983年４月 本田技研工業㈱入社
1986年４月 高尾金属工業㈱入社
1990年６月 業務部長
1993年３月 取締役
1993年８月 開発企画部長
1994年６月 営業本部長
1995年６月 Takao (Thailand) Co., Ltd.（現G-TEKT (Thailand) Co., Ltd.）代表取締役社長
1996年５月 Takao Eastern Co., Ltd.（現G-TEKT Eastern Co., Ltd.）代表取締役社長
1997年３月 常務取締役
1999年３月 Takao America Corporation（現G-TEKT America Corporation）代表取締役社長
1999年９月 営業本部長兼海外事業本部長
2004年５月 Thai G&B Manufacturing Ltd.取締役
2006年４月 製造本部長
2011年４月 当社専務取締役
海外事業本部長
G-TEKT Europe Manufacturing Ltd.取締役
Auto Parts Alliance (China) Ltd.董事
Wuhan Auto Parts Alliance Co.,Ltd.董事
Conghua K&S Auto Parts Co.,Ltd.
（現Conghua Auto Parts Alliance (China) Ltd.）董事
2011年11月 G-TEKT India Private Ltd.取締役
2012年２月 PT.G-TEKT Indonesia Manufacturing取締役
2014年４月 取締役副社長
2015年４月 取締役 副社長執行役員
PT.G-TEKT Indonesia Manufacturingコミサリス
2015年６月 G-TEKT North America Corporation取締役
2016年４月 代表取締役社長 社長執行役員（現任）
所有者
（５）【所有者別状況】
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|
（2024年３月31日現在） |
||
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区分 |
株式の状況（１単元の株式数100株） |
単元未満 株式の状況 （株） |
|||||||
|
政府及び 地方公共 団体 |
金融機関 |
金融商品 取引業者 |
その他の 法人 |
外国法人等 |
個人 その他 |
計 |
|||
|
個人以外 |
個人 |
||||||||
|
株主数（人） |
－ |
16 |
25 |
131 |
151 |
15 |
13,840 |
14,178 |
－ |
|
所有株式数（単元） |
－ |
63,581 |
15,201 |
189,279 |
65,380 |
51 |
105,489 |
438,981 |
33,160 |
|
所有株式数の割合（％） |
－ |
14.49 |
3.46 |
43.12 |
14.90 |
0.01 |
24.02 |
100.00 |
－ |
（注）１．自己株式545,197株は、「個人その他」に5,451単元、「単元未満株式の状況」に97株含まれております。なお、当社役員への業績連動型株式報酬として株式会社日本カストディ銀行（信託口）が所有する307,166株は、当該自己株式に含めておりません。
２．「金融機関」には、当社役員への業績連動型株式報酬として株式会社日本カストディ銀行（信託口）が所有する3,071単元が含まれております。
３．「その他の法人」には、証券保管振替機構名義の株式が28単元含まれております。
役員
（２）【役員の状況】
① 役員一覧
a. 取締役及び監査役の状況
(a) 有価証券報告書提出日現在（2024年６月27日）の当社の取締役及び監査役の状況は、以下のとおりであります。
男性9名 女性1名 （役員のうち女性の比率10％）
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 （うち業績連動型株式報酬制度に基づく交付予定株式の数） （千株） |
|
代表取締役社長 社長執行役員 |
高尾 直宏 |
1960年８月27日生 |
1983年４月 本田技研工業㈱入社 1986年４月 高尾金属工業㈱入社 1990年６月 業務部長 1993年３月 取締役 1993年８月 開発企画部長 1994年６月 営業本部長 1995年６月 Takao (Thailand) Co., Ltd.（現G-TEKT (Thailand) Co., Ltd.）代表取締役社長 1996年５月 Takao Eastern Co., Ltd.（現G-TEKT Eastern Co., Ltd.）代表取締役社長 1997年３月 常務取締役 1999年３月 Takao America Corporation（現G-TEKT America Corporation）代表取締役社長 1999年９月 営業本部長兼海外事業本部長 2004年５月 Thai G&B Manufacturing Ltd.取締役 2006年４月 製造本部長 2011年４月 当社専務取締役 海外事業本部長 G-TEKT Europe Manufacturing Ltd.取締役 Auto Parts Alliance (China) Ltd.董事 Wuhan Auto Parts Alliance Co.,Ltd.董事 Conghua K&S Auto Parts Co.,Ltd. （現Conghua Auto Parts Alliance (China) Ltd.）董事 2011年11月 G-TEKT India Private Ltd.取締役 2012年２月 PT.G-TEKT Indonesia Manufacturing取締役 2014年４月 取締役副社長 2015年４月 取締役 副社長執行役員 PT.G-TEKT Indonesia Manufacturingコミサリス 2015年６月 G-TEKT North America Corporation取締役 2016年４月 代表取締役社長 社長執行役員（現任） |
(注)３ |
3,592 (111) |
|
役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 （うち業績連動型株式報酬制度に基づく交付予定株式の数） （千株） |
|
取締役 専務執行役員 技術本部長 |
瀬古 浩 |
1961年６月６日生 |
1984年３月 高尾金属工業㈱入社 2008年４月 技術部長 2011年４月 当社技術本部プレス技術２部長 2011年８月 G-TEKT Europe Manufacturing Ltd.駐在 2013年４月 欧州地域本部長 G-TEKT Europe Manufacturing Ltd.代表取締役社長 2014年４月 執行役員 2019年４月 技術本部長（現任） 2020年４月 常務執行役員 2020年６月 取締役 常務執行役員 2023年４月 取締役 専務執行役員（現任） |
(注)３ |
30 (23) |
|
取締役 常務執行役員 営業本部長 |
廣瀧 文彦 |
1964年11月23日生 |
1987年３月 高尾金属工業㈱入社 2008年２月 Takao Eastern Co., Ltd. （現G-TEKT Eastern Co., Ltd.）代表取締役社長 2011年４月 当社営業本部営業１部長 2015年４月 執行役員 営業本部副本部長 2019年４月 営業本部長（現任） 2021年４月 常務執行役員 2021年６月 取締役 常務執行役員（現任） |
(注)３ |
25 (19) |
|
取締役 常務執行役員 北米地域本部長 |
柿崎 明 |
1965年４月９日生 |
1990年３月 ㈱キクチ工機入社 1991年９月 菊池プレス工業㈱第１技術ブロック 2013年４月 当社技術本部プレス技術１部長 2017年４月 執行役員 技術本部副本部長 技術本部技術企画部長 2021年４月 上席執行役員 2023年４月 常務執行役員 品質保証本部長 DX管掌 2023年６月 取締役 常務執行役員（現任） 2024年４月 北米地域本部長（現任） Jefferson Industries Corporation 取締役社長（現任） |
(注)３ |
17 (13) |
|
取締役 |
笠松 啓二 |
1955年１月20日生 |
1977年４月 三井物産㈱入社 2004年４月 自動車鋼材部長 2008年４月 三井物産スチール㈱ 常務執行役員 第二部門長 2009年４月 （米国）Steel Technologies LLC 取締役会長 2011年４月 三井物産㈱ 理事 2014年４月 三井物産スチール㈱ 代表取締役社長 2016年６月 三井物産連合企業年金基金 理事長 2019年６月 中部鋼板㈱ 社外取締役 2022年６月 当社社外取締役（現任） |
(注)３ |
－ (－) |
|
役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 （うち業績連動型株式報酬制度に基づく交付予定株式の数） （千株） |
|
取締役 |
稲葉 利江子 |
1975年10月23日生 |
2003年４月 文部科学省大学共同利用機関（現独立行政法人） メディア教育開発センター研究開発部 助手 2004年９月 マサチューセッツ工科大学 客員研究員 2005年３月 ルーベンカトリック大学 客員研究員 2006年４月 独立行政法人 情報通信研究機構 知識創成コミュニケーションセンター 専攻研究員 2009年11月 京都大学大学院 情報学研究科 特定講師 2013年４月 津田塾大学 学芸学部情報科学科 特任准教授 2018年４月 津田塾大学 学芸学部情報科学科 准教授 2019年６月 当社社外取締役（現任） 2022年４月 津田塾大学 学芸学部情報科学科 教授（現任） |
(注)３ |
－ (－) |
|
常勤監査役 |
田村 依雄 |
1961年６月２日生 |
1980年４月 高尾金属工業㈱入社 1993年２月 Jefferson Industries Corporation駐在 2005年10月 Wuhan Auto Parts Alliance Co.,Ltd.副総経理 2013年４月 当社海外事業本部海外事業部長 2015年６月 常勤監査役（現任） |
(注)４ |
3 (－) |
|
常勤監査役 |
川久保 喜章 |
1963年９月13日生 |
1986年４月 コスモ証券㈱入社 1999年11月 菊池プレス工業㈱入社 2001年４月 Jefferson Southern Corporation 駐在 2014年７月 Jefferson Industries Corporation 駐在 2015年４月 当社海外事業本部海外事業部長 2017年４月 業務監査室主任監査人 2018年４月 業務監査室長 2022年６月 常勤監査役（現任） |
(注)４ |
2 (－) |
|
監査役 |
新澤 靖則 |
1954年12月６日生 |
1973年４月 関東信越国税局採用 2009年７月 高田税務署長 2012年７月 竜ヶ崎税務署長 2014年７月 川口税務署長 2015年８月 新澤靖則税理士事務所開設 2019年６月 当社社外監査役（現任） 2020年４月 関東建設工業㈱社外監査役（現任） |
(注)４ |
－ (－) |
|
役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 （うち業績連動型株式報酬制度に基づく交付予定株式の数） （千株） |
|
監査役 |
北村 康央 |
1965年３月８日生 |
1988年４月 ㈱日本興業銀行（現㈱みずほ銀行）入行 1996年４月 弁護士登録 小沢秋山法律事務所 2000年８月 Shearman & Sterling法律事務所 2001年２月 米国ニューヨーク州弁護士登録 2001年８月 小沢秋山法律事務所 2007年10月 北村・平賀法律事務所パートナー（現任） 2012年６月 当社補欠監査役 2015年３月 東亞合成㈱社外監査役 2016年３月 東亞合成㈱社外取締役（監査等委員） 2018年12月 AIメカテック㈱社外監査役（現任） 2019年３月 東亞合成㈱社外取締役 2019年６月 当社社外監査役（現任） 2020年12月 ㈱LITALICO社外取締役（監査等委員）（現任） |
(注)４ |
－ (－) |
|
計 |
3,671 (167) |
||||
（注）１．取締役笠松啓二、稲葉利江子は、社外取締役であります。
２．監査役新澤靖則、北村康央は、社外監査役であります。
３．取締役の任期は、2024年６月21日開催の定時株主総会の終結の時から１年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
４．監査役田村依雄、新澤靖則、北村康央の任期は、2023年６月21日開催の定時株主総会の終結の時から４年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。監査役川久保喜章の任期は、2022年６月24日開催の定時株主総会の終結の時から４年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
５．所有株式数には、内数として表示している業績連動型株式報酬制度に基づき取締役の退任後に交付される予定の当社株式の数（当該制度における付与済みポイント数に相当する株式数）を含めて表示しております。
６．当社代表取締役社長 社長執行役員 高尾直宏の所有株式数は、同役員の資産管理会社であるＴＫホールディングス㈱が保有する株式数を含めた実質所有株式数を記載しております。
７．当社取締役、監査役の選任理由は以下のとおりです。
|
地位 |
氏名 |
選定・選任の理由 |
|
代表取締役社長 社長執行役員 |
高尾 直宏 |
当社入社以来、製造、営業、海外事業等に携わるなど、豊富な業務経験とグループ経営に関する深い知見を有しております。2016年４月に代表取締役社長に就任した後は、EVの普及を見据えた技術開発の中核拠点となるジーテクト東京ラボの設立や海外展開の推進等、グループ全体に関わる事業戦略を主導しております。また、2020年の新型コロナウイルス感染症拡大に起因する状況の変化に迅速に対処するなど、経営トップとして当社の事業を強力に牽引しております。以上より、当社の経営に必要な知見を備え、会社全体の監督を担うのに適した人材であると判断し、取締役として選任したものであります。 |
|
取締役 専務執行役員 |
瀬古 浩 |
当社入社以来、技術、海外事業等に携わるなど、豊富な業務経験とグループ経営に関する深い知見を有しております。2020年に取締役に就任した後は、欧州自動車市場の先進技術の動向を踏まえた技術開発及び収益性の改善に主導的な役割を果たしております。以上より、技術分野を中心に当社の経営に必要な業務経験と見識を有していることから、会社の持続的成長を先導し、監督を行うのに適した人材であると判断し、取締役として選任したものであります。 |
|
取締役 常務執行役員 |
廣瀧 文彦 |
当社入社以来、営業、海外事業等に携わるなど、豊富な業務経験とグループ経営に関する深い知見を有しております。2015年からは営業本部副本部長、2019年からは営業本部長として、既存取引先との関係の維持発展に努める一方、国内外で複数取引先からの新規受注を実現し、売上拡大に大きく貢献しております。以上より、営業分野を中心に当社の経営に必要な業務経験と見識を有していることから、会社の持続的成長を先導し、監督を行うのに適した人材であると判断し、取締役として選任したものであります。 |
|
取締役 常務執行役員 |
柿崎 明 |
執行役員就任当初より技術本部副本部長として、特に金型領域の収益回復を目指した技術本部の体質改革に取り組むとともに、デジタルツールの開発やクラウド化を伴った、技術業務の変革を主導しました。2021年より発足した全社横断のDXプロジェクトでは、責任者として、品質及び原価領域を重点にデジタル・トランスフォーメーションを統括し、DXの浸透に尽力しました。以上より、会社の変革を担い、監督を行うのに適した人材であると判断し、取締役として選任したものであります。 |
|
取締役 |
笠松 啓二 |
総合商社において主に自動車用鋼板の取引に長年従事した経験から、同業界の取引関係や商慣行などについて豊富で幅広い知見を有しております。また、豊富な海外駐在や企業経営の経験に基づいた、様々な経営判断に対する高い見識を期待しております。変化し続ける自動車業界で当社が持続的に成長するため、専門的知識に裏付けされた高い視座からの経営判断に対しての助言や、経営の監督に貢献していただくことを期待し、社外取締役として選任したものであります。 |
|
取締役 |
稲葉 利江子 |
過去に直接経営に関与した経験はありませんが、大学機関の研究者として、情報技術・言語・コミュニケーションを中心とした研究に従事し、論文と著書の執筆をはじめ多くの研究活動を行っております。さらに、同分野に関する研修や大学の講義を担当するなど、教育活動にも携わっており、研究者及び教育者として高度な見識を有しています。このような経歴から、当社の経営事項について、客観的な視点に立った有用な意見や助言等を行い、会社全体の監督に貢献していただいており、社外取締役として選任したものであります。 |
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常勤監査役 |
田村 依雄 |
当社入社以来、財務部門、製造部門及び海外駐在等の経験を経た後、海外事業部長として当社の海外事業の統括に携わってまいりました。社内出身の監査役として、当社の企業経営全般に対して当社の実態を踏まえた監査を行うことができる人材であると判断し、監査役として選任したものであります。 |
|
常勤監査役 |
川久保 喜章 |
当社入社以来、長年にわたり、金融機関での海外支援業務と欧米２現地法人での経験を活かし、海外に関連する部署での業務に従事しました。海外駐在においては子会社の財務・事業管理領域を中心に豊富な経験を有し、帰任後は海外事業部長として海外事業の統括・支援を通じて、当社グループ経営に関する知見を深めました。また、監査部門に携わり、グループ全体の監査業務を統括した実績も有しております。このような経歴から、社内出身の監査役として当社の企業経営全般に対して当社の実態を踏まえた監査を行うことを期待し、監査役として選任したものであります。 |
|
監査役 |
新澤 靖則 |
長年にわたる国税における豊富な業務経験及び税理士としての専門的知識を有しており、客観的視点から当社の企業経営全般に対して監査を行うことができる人材であると判断し、社外監査役として選任したものであります。 |
|
監査役 |
北村 康央 |
企業法務を専門とする弁護士並びに他社での社外監査役・社外取締役として幅広い見識、豊富な経験を有しており、客観的視点から当社の企業経営全般に対して監査を行える人材であると判断し、社外監査役として選任したものであります。 |
b. 執行役員の状況
当社では、グローバルな企業活動の展開を進めるとともに、経営環境の変化に迅速に対応するため、取締役会を将来に向けての経営方針・戦略の決定機関及び業務監督機関として位置付けするとともに、業務執行の迅速化と責任の明確化を図るため2002年12月より執行役員制度を導入しております。さらに、2015年４月より経営環境の変化に即応できる経営体制を一層強化するため、社長以下、業務執行の役割を担う役員全員を執行役員とし、契約形態を委任契約（任期１年）とすることで、業務執行に関する役割・責任の更なる明確化を図っております。有価証券報告書提出日現在（2024年６月27日）、取締役を兼務していない執行役員は次の11名であります。
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氏名 |
地位 |
担当 |
|
中本 光俊 |
専務執行役員 |
経営企画部管掌 海外事業本部管掌 |
|
水木 尚樹 |
常務執行役員 |
中国地域本部長 Auto Parts Alliance (China) Ltd. 董事長総経理 Conghua Auto Parts Alliance (China) Ltd. 執行董事兼総経理 Guangzhou Nansha Auto Parts Alliance (China) Ltd. 執行董事兼総経理 |
|
藤井 琢人 |
常務執行役員 |
生産本部長 リスクマネジメントオフィサー |
|
植木 恵一 |
上席執行役員 |
栃木工場統括責任者 |
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築山 友彦 |
上席執行役員 |
品質保証本部長 DX管掌 |
|
菅原 光輝 |
上席執行役員 |
開発本部長 |
|
森下 泰一郎 |
執行役員 |
欧州地域本部長 G-TEKT Europe Manufacturing Ltd. 取締役社長 |
|
馬場 猛 |
執行役員 |
事業管理本部長 コンプライアンスオフィサー |
|
鈴木 良臣 |
執行役員 |
海外事業本部長 |
|
坂本 憲一 |
執行役員 |
技術本部副本部長 |
|
川井 康史 |
執行役員 |
アジア地域本部長 G-TEKT Eastern Co., Ltd. 取締役社長 |
（注）当社執行役員の選任理由は以下のとおりです。
|
地位 |
氏名 |
選定・選任の理由 |
|
専務執行役員 |
中本 光俊 |
三井物産㈱に入社以来、主に自動車関連の薄板営業を全世界に展開し、自動車関連事業のM&Aにも多数参画してまいりました。経営支援・事業管理・操業改善・人材育成の豊富な経験を有し、また、当社との取引を通じて、当社の事業にも精通しています。今後、当社の中枢を担う存在として、事業運営を牽引できる人材であると判断し、専務執行役員として選任したものです。 |
|
常務執行役員 |
水木 尚樹 |
当社入社以来、技術部門での勤務を経て、長らく海外に駐在し、北米でセールスエンジニアとして営業活動に従事したのち、中国拠点の要職を歴任してまいりました。当社の技術分野及び海外事業経営等、幅広い分野にその経験と見識を活かすことができる人材であると判断し、常務執行役員として選任したものです。 |
|
常務執行役員 |
藤井 琢人 |
当社入社以来、技術・製造部門及び中国・タイでの海外駐在経験や生産本部埼玉工場長を経て、生産本部長として生産部門を統括しております。当社の生産及び技術分野等、幅広い分野にその経験と見識を活かすことができる人材であると判断し、常務執行役員として選任したものです。 |
|
上席執行役員 |
植木 恵一 |
富士重工業株式会社（現㈱SUBARU）に入社後、長年にわたり技術領域において活躍してまいりました。同社でのマネジメントを通じて培われた経営管理能力を発揮し、幅広い分野にその経験、見識を活かすことができる人材であると判断し、上席執行役員として選任したものです。 |
|
上席執行役員 |
築山 友彦 |
当社入社以来、生産企画、技術領域の管理業務に携わり、米国開発拠点G-NAC社で北米機種の開発領域を牽引してきました。帰任後は栃木工場長、滋賀工場統括責任者として大幅な改善実績をあげております。このような実績から、当社の生産及び技術領域等、幅広い分野にその経験と見識を活かすことができる人材であると判断し、上席執行役員として選任したものです。 |
|
上席執行役員 |
菅原 光輝 |
本田技研工業㈱に入社後、長年にわたり技術領域にてキャリアを積み、直近では、ボディ開発部門のチーフエンジニアとして活躍しました。同社で培われた技術・知見は、当社の車体事業と深い関連性を有するものであり、当社の事業戦略の要である次世代の車体開発を強力に統括・推進することができる人材であると判断し、上席執行役員として選任したものです。 |
|
執行役員 |
森下 泰一郎 |
当社入社以来、長年にわたり、技術領域において活躍し、当社の技術力向上に貢献してまいりました。ドイツG-TED社長を経て、当社の欧州事業を統括しております。当社の技術分野及び海外事業経営等、幅広い分野にその経験と見識を活かすことができる人材であると判断し、執行役員として選任したものです。 |
|
執行役員 |
馬場 猛 |
当社入社以来、特販部にて生産設備の国内・海外向け販売や海外現地法人向けの輸出業務に長く携わりました。事業管理本部に異動後は、組織風土に精通した視点を活かし、人事制度の変更・研修の充実などを図ってまいりました。その経験と見識をもって、当社の持続的な成長を確かなものにする人財育成に貢献できる人材であると判断し、執行役員として選任したものです。 |
|
執行役員 |
鈴木 良臣 |
当社入社以来、国内の技術部門・製造部門での現場経験や数々の海外拠点の立ち上げへの参画の後、タイG-TTC社長を経て、帰任後は海外事業部長としてグローバルな事業計画の立案・推進・課題の対応に深く携わり、幅広い分野で会社に貢献してまいりました。重要性を増す当社の海外事業を統括することができる人材であると判断し、執行役員として選任したものです。 |
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執行役員 |
坂本 憲一 |
当社入社以来、技術部門、営業・海外事業部門に従事し、その後駐在したタイG-TEC社では、営業活動により高収益体質の礎を築くと同時に管理業務の経験から財務領域の知見を習得しています。更に、拠点長として赴任したインドG-TIP社では短期間での体質改善に寄与したことに加え、米国JIC社にて事業運営上の施策に率先して取り組み、会社経営でも優れた実績を残しています。 幅広い知見と視野、高い組織管理能力を有していることから、当社の事業運営に不可欠であると判断し、執行役員として選任したものです。 |
|
執行役員 |
川井 康史 |
当社入社以来、生産企画の業務に従事後、営業部門にて経験を重ね、当社の主要取引先の窓口担当として交渉実務の中核を担い、売り上げ規模の拡大に貢献しました。駐在したタイG-TEC社においても、営業・購買担当として主要取引先以外とのビジネスを拡げ、取引先を問わず実力を発揮してまいりました。営業活動の他、部門での人材育成で中心的な役割を担っており、当社が事業拡大する上で、幅広い分野にその経験と見識を活かすことができる人材であると判断し、執行役員として選任したものです。 |
② 社外役員の状況
a. 社外役員の員数
当社の社外取締役は２名、社外監査役は２名であります。
b. 当社との人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係
社外取締役笠松啓二、稲葉利江子と当社との間に人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。
社外監査役新澤靖則、北村康央と当社との間に人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。また、新澤靖則、北村康央は、他の会社等の社外役員を兼任しておりますが、当社と当該他の会社等との間に人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。
c. 社外役員の独立性基準
当社は、社外役員の独立性に関する基準を設け、社外役員が以下に定める要件を満たすと判断される場合に、当社に対し十分な独立性を有していると判断しております。
|
1．本人に、当社グループにおける勤務経験がないこと 2．本人に、当社の主要株主である組織における勤務経験がないこと 3．本人に、当社の主要な取引先 (注) 1 における勤務経験がないこと 4．本人に、当社の主要な借入先 (注) 2 における勤務経験がないこと 5．本人に、当社の主幹事証券における勤務経験がないこと 6．本人に、当社の監査法人における勤務経験がないこと 7．当社と本人との間に、コンサルティングや顧問契約などの重要な取引関係 (注) 3 が現在及び過去5年以内にないこと 8．本人に、当社が政策保有目的で保有すると判断する投資先の組織における勤務経験がないこと 9．本人の近親者 (注) 4 が、当社に勤務していないこと 10．本人の当社における社外役員としての在任期間が、通算で10年を超えていないこと |
(注) 1. 「主要な取引先」とは、当該取引先との取引による売上高等が当社の売上高等の相当部分を占めている者又は当社に対して当社の事業活動に欠くことができない主要な設備・材料等の事業用財産を相当程度提供している者をいう。
2．「主要な借入先」とは、当社のいわゆるメインバンク及び準メインバンクをいう。
3．「重要な取引関係」とは、当社から収受している対価が年間で１千万円を超える場合をいう。
4．「近親者」とは、本人の配偶者又は４親等内の親族である者をいう。
d. 当社の企業統治において果たす機能及び役割及び選任状況に関する当社の考え方
社外取締役
|
氏名 |
当社の企業統治において果たす機能及び役割及び選任状況に関する当社の考え方 |
|
笠松 啓二 |
総合商社において主に自動車用鋼板の取引に長年従事した経験から、同業界の取引関係や商慣行などについて豊富で幅広い知見を有しております。また、豊富な海外駐在や企業経営の経験に基づき、専門的知識に裏付けされた高い視座からの経営判断に対しての助言や、経営の監督を行うことができる人材と判断し、社外取締役に選任しております。 また、上場管理等に関するガイドラインⅢ5.(3)の2に規定する独立性基準のいずれにも該当しないこと及び当社が制定した「社外役員の独立性基準」により、独立性を有すると判断し、東京証券取引所の定めに基づく独立役員として届け出ています。 |
|
稲葉 利江子 |
過去に直接、企業経営に関与した経験はありませんが、大学機関の研究者として、情報処理技術を活用した教育・異文化コミュニケーションなどの幅広い領域での見識を有しており、新たな視点から当社の企業活動を捉え、論理的客観的な示唆を与えることで、経営全般に対して監督を行うことができる人材であると判断し、社外取締役に選任しております。 また、上場管理等に関するガイドラインⅢ5.(3)の2に規定する独立性基準のいずれにも該当しないこと及び当社が制定した「社外役員の独立性基準」により、独立性を有すると判断し、東京証券取引所の定めに基づく独立役員として届け出ています。 |
社外監査役
|
氏名 |
当社の企業統治において果たす機能及び役割及び選任状況に関する当社の考え方 |
|
新澤 靖則 |
長年にわたる国税における豊富な業務経験及び税理士としての専門的知識を有しており、客観的視点から当社の企業経営全般に対して監査を行うことができる人材であると判断し、社外監査役に選任しております。 また、上場管理等に関するガイドラインⅢ5.(3)の2に規定する独立性基準のいずれにも該当しないこと及び当社が制定した「社外役員の独立性基準」により、独立性を有すると判断し、東京証券取引所の定めに基づく独立役員として届け出ています。 |
|
北村 康央 |
企業法務を専門とする弁護士並びに他社での社外監査役・社外取締役として幅広い見識、豊富な経験を有しており、客観的視点から当社の企業経営全般に対して監査を行うことができる人材であると判断し、社外監査役に選任しております。 また、上場管理等に関するガイドラインⅢ5.(3)の2に規定する独立性基準のいずれにも該当しないこと及び当社が制定した「社外役員の独立性基準」により、独立性を有すると判断し、東京証券取引所の定めに基づく独立役員として届け出ています。 |
③ 社外取締役又は社外監査役による監督又は監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
社外取締役及び社外監査役は、常勤監査役との情報共有を行い、経営をモニタリングしております。また、取締役会において、業務監査室から監査計画及び監査報告の説明を受けることで、J-SOX評価及び内部監査について、妥当性を確認しています。
関係会社
４【関係会社の状況】
|
名称 |
住所 |
資本金 |
主要な事業 の内容 |
議決権の 所有割合 又は 被所有割合 （％） |
関係内容 |
||||
|
役員の兼任 |
資金 援助 |
営業上の 取引 |
設備の 賃貸借 |
||||||
|
当社 役員 |
当社 従業員 |
||||||||
|
（連結子会社） |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
Jefferson Industries Corporation （注）１ |
米国・オハイオ州 |
百万米ドル 40 |
自動車用車体プレス部品の製造・販売 |
62.6 |
3 |
－ |
－ |
当社製品及び設備の販売 |
－ |
|
Jefferson Southern Corporation （注）１、３、４ |
米国・ジョージア州 |
百万米ドル 23 |
自動車用車体プレス部品の製造・販売 |
100.0 |
2 |
1 |
－ |
当社製品及び設備の販売 |
－ |
|
(91.3) |
|||||||||
|
Austin Tri-Hawk Auto motive, Inc. （注）１ |
米国・インディアナ州 |
百万米ドル 18 |
自動車用車体プレス部品の製造・販売 |
93.6 |
2 |
1 |
－ |
当社製品及び設備の販売 |
－ |
|
G-TEKT America Corporation （注）１ |
米国・ミシガン州 |
百万米ドル 14 |
自動車用車体プレス部品の製造・販売 |
100.0 |
2 |
1 |
－ |
当社製品及び設備の販売 |
－ |
|
Jefferson Elora Corporation （注）１、３、４ |
カナダ・オンタリオ州 |
百万加ドル 24 |
自動車用車体プレス部品の製造・販売 |
100.0 |
2 |
1 |
－ |
当社製品及び設備の販売 |
－ |
|
(88.8) |
|||||||||
|
G-TEKT North America Corporation （注）１ |
米国・ミシガン州 |
百万米ドル 22 |
営業・開発及びリサーチ |
100.0 |
2 |
1 |
－ |
－ |
－ |
|
G-TEKT MEXICO CORP. S.A. DE C.V. （注）１ |
メキシコ・グアナファト州 |
百万米ドル 20 |
自動車用車体プレス部品及び精密部品の製造・販売 |
100.0 |
2 |
1 |
債務 保証 |
当社製品及び設備の販売 |
－ |
|
G-TEKT Europe Manufacturing Ltd. （注）１ |
英国・グロスター州 |
百万ポンド 12 |
自動車用車体プレス部品の製造・販売 |
100.0 |
2 |
－ |
－ |
当社製品及び設備の販売 |
－ |
|
G-TEKT Slovakia, s.r.o. （注）１、３ |
スロバキア・ニトラ市 |
百万ユーロ 28 |
自動車用車体プレス部品の製造・販売 |
100.0 (20.0) |
2 |
1 |
債務 保証 |
当社製品及び設備の販売 |
－ |
|
G-TEKT (Deutschland) GmbH. |
ドイツ・ バイエルン州 |
万ユーロ 55 |
営業・開発及びリサーチ |
100.0 |
－ |
1 |
－ |
－ |
－ |
|
G-TEKT (Thailand) Co., Ltd. （注）１ |
タイ・アユタヤ県 |
百万バーツ 140 |
自動車用車体プレス部品の製造・販売 |
52.3 |
2 |
1 |
－ |
当社製品及び設備の販売 |
－ |
|
G-TEKT Eastern Co., Ltd. （注）１ |
タイ・ラヨン県 |
百万バーツ 581 |
自動車用車体プレス部品の製造・販売 |
100.0 |
2 |
－ |
－ |
当社製品及び設備の販売 |
－ |
|
G-TEKT India Private Ltd. （注）１ |
インド・ラジャスタン州 |
百万ルピー 650 |
自動車用車体プレス部品の製造・販売 |
100.0 |
2 |
2 |
－ |
当社製品及び設備の販売 |
－ |
|
PT.G-TEKT Indonesia Manufacturing （注）１ |
インドネシア・西ジャワ州 |
百万米ドル 61 |
自動車用車体プレス部品及び精密部品の製造・販売 |
100.0 |
2 |
2 |
－ |
当社製品及び設備の販売 |
－ |
|
Auto Parts Alliance （China） Ltd. （注）１、６ |
中国広東省 広州市 |
百万米ドル 38 |
自動車用車体プレス部品及び精密部品の製造・販売 |
100.0 |
3 |
1 |
－ |
当社製品及び設備の販売 |
－ |
|
名称 |
住所 |
資本金 |
主要な事業 の内容 |
議決権の 所有割合 又は 被所有割合 （％） |
関係内容 |
||||
|
役員の兼任 |
資金 援助 |
営業上の 取引 |
設備の 賃貸借 |
||||||
|
当社 役員 |
当社 従業員 |
||||||||
|
Wuhan Auto Parts Alliance Co., Ltd. （注）１ |
中国湖北省 武漢市 |
百万米ドル 15 |
自動車用車体プレス部品の製造・販売 |
100.0 |
2 |
2 |
－ |
当社製品及び設備の販売 |
－ |
|
Conghua Auto Parts Alliance (China) Ltd. （注）１、３、５ |
中国広東省 広州市 |
百万元 35 |
自動車用車体プレス部品（小物部品）の製造・販売 |
100.0 (100.0) |
1 |
1 |
－ |
当社製品及び設備の販売 |
－ |
|
G-TEKT (Shanghai) Technical & Trading Co., Ltd. |
中国 上海市 |
百万円 70 |
営業・開発及びリサーチ |
100.0 |
2 |
2 |
－ |
－ |
－ |
|
G-KT do Brasil Ltda. （注）１ |
ブラジル・ サンパウロ州 |
百万レアル 52 |
自動車用車体プレス部品の製造・販売 |
100.0 |
－ |
1 |
－ |
当社製品及び設備の販売 |
－ |
|
その他１社 |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
（持分法適用関連会社） |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
G-ONE AUTO PARTS DE MEXICO, S.A. DE C.V. |
メキシコ・ グアナファト州 |
百万米ドル 60 |
自動車用車体プレス部品の製造・販売 |
50.0 |
－ |
1 |
－ |
当社製品及び設備の販売 |
－ |
|
（その他の関係会社） |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
本田技研工業株式会社 （注）２ |
東京都港区 |
百万円 86,067 |
原動機及び輸送用器具、農機具、その他原動機を利用した機械器具の製造及び販売 |
（被所有） |
－ |
－ |
－ |
当社製品及び設備の販売 |
－ |
|
30.1 |
|||||||||
（注）１．特定子会社に該当しております。
２．本田技研工業株式会社は、有価証券報告書を提出しております。
３．議決権の所有割合又は被所有割合の（ ）内は、間接所有割合であります。
４．Jefferson Southern Corporation、Jefferson Elora Corporationは、Jefferson Industries Corporationの子会社であります。
５．Conghua Auto Parts Alliance (China) Ltd.、Guangzhou Nansha Auto Parts Alliance (China) Ltd.は、Auto Parts Alliance （China） Ltd.の完全子会社であります。
６．Auto Parts Alliance (China) Ltd.については、売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く。）の連結売上高に占める割合が10％を超えております。
|
|
Auto Parts Alliance (China) Ltd. |
||
|
主な損益情報等 |
(1）売上高 |
55,803 |
百万円 |
|
(2）経常利益 |
647 |
百万円 |
|
|
(3）当期純利益 |
481 |
百万円 |
|
|
(4）純資産額 |
30,604 |
百万円 |
|
|
(5）総資産額 |
42,831 |
百万円 |
|
沿革
２【沿革】
|
年月 |
事項 |
|
1952年６月 |
高尾金属工業㈱：和歌山県田辺市に高尾金属工業株式会社を設立。 |
|
1953年11月 |
菊池プレス工業㈱：自動車用部品の製造及び販売を目的として、東京都三鷹市下連雀592番地に菊池ボデー工業有限会社を設立。 |
|
1963年３月 |
菊池プレス工業㈱：菊池プレス工業有限会社を資本金10,000千円の株式会社に改組、商号を菊池プレス工業株式会社に変更、本店を東京都三鷹市に置く。 |
|
1964年５月 |
菊池プレス工業㈱：本田技研工業株式会社と取引を開始。 |
|
1966年11月 |
高尾金属工業㈱：滋賀県甲賀郡土山町（現滋賀県甲賀市土山町）に滋賀工場建設。 |
|
1967年９月 |
高尾金属工業㈱：本田技研工業株式会社と取引を開始。 |
|
1969年１月 |
菊池プレス工業㈱：東京都西多摩郡羽村町（現東京都羽村市）に羽村工場を新設し、操業を開始。 |
|
1971年11月 |
高尾金属工業㈱：本社所在地を和歌山県田辺市より滋賀県甲賀郡土山町（現滋賀県甲賀市土山町）に移転。 |
|
1984年５月 |
アメリカ・オハイオ州に、菊池プレス工業株式会社、高尾金属工業株式会社、株式会社ヒラタ、株式会社本郷、American Honda Motor Co.,Inc.の５社合弁でK・T・H Parts Industries,Inc.を設立。 |
|
1987年９月 |
菊池プレス工業㈱：本田技研工業株式会社の資本参加（出資比率9.52％）。 |
|
1988年５月 |
アメリカ・オハイオ州に、菊池プレス工業株式会社、高尾金属工業株式会社、American Honda Motor Co., Inc.の３社合弁でJefferson Industries Corporationを設立。 |
|
1990年４月 |
菊池プレス工業㈱：栃木県塩谷郡喜連川町（現栃木県さくら市）にテクニカルセンター及び栃木工場を新設し、操業を開始。 |
|
1991年４月 |
高尾金属工業㈱：栃木県塩谷郡高根沢町にタカオ Ｃ＆Ｃ（現Ｃ＆Ｃ栃木）を新設。 |
|
1991年９月 |
両社合弁：Jefferson Industries Corporationの本格的稼働により、K・T・H Parts Industries,Inc.から離脱。 |
|
1994年10月 |
高尾金属工業㈱：タイ・アユタヤ県にTakao (Thailand) Co., Ltd.（現G-TEKT (Thailand) Co., Ltd.）を設立。 |
|
1996年４月 |
菊池プレス工業㈱：日本証券業協会に株式を店頭登録 |
|
1996年５月 |
高尾金属工業㈱：タイ・ラヨン県にTakao Eastern Co., Ltd.（現G-TEKT Eastern Co., Ltd.）を設立。 |
|
1996年10月 |
両社合弁：カナダ・オンタリオ州にJefferson Elora Corporationを設立。 |
|
1996年12月 |
菊池プレス工業㈱：ブラジル・サンパウロ州に、Honda Motor do Brasil Ltda.との２社合弁でKP do Brasil Ltda.（現G-KT do Brasil Ltda.）を設立。 |
|
1997年１月 |
高尾金属工業㈱：イギリス・グロスター州にStadoco Takao Europe（現G-TEKT Europe Manufacturing Ltd.）を設立。 |
|
1998年７月 |
菊池プレス工業㈱：アメリカ・インディアナ州にAustin Tri-Hawk Automotive, Inc.を設立。 |
|
1999年３月 |
高尾金属工業㈱：アメリカ・ミシガン州にTakao America Corporation（現G-TEKT America Corporation）を設立。 |
|
2000年７月 |
両社合弁：アメリカ・ジョージア州にJefferson Southern Corporationを設立。 |
|
2001年10月 |
両社合弁：中国広東省広州市にAuto Parts Alliance (China) Ltd.を設立。 |
|
2002年６月 |
菊池プレス工業㈱：群馬県太田市に群馬工場を新設し、操業を開始。 |
|
2002年７月 |
菊池プレス工業㈱：東京都羽村市に本店を移転。 |
|
2004年５月 |
高尾金属工業㈱：タイ・ラヨン県にThai G&B Manufacturing Ltd.（現G-TEKT Eastern Co., Ltd.）を設立。 |
|
2004年12月 |
菊池プレス工業㈱：ジャスダック証券取引所（現東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード））に株式を上場。 |
|
2005年３月 |
両社合弁：中国湖北省武漢市にWuhan Auto Parts Alliance Co., Ltd.を設立。 |
|
2005年５月 |
菊池プレス工業㈱：本田技研工業株式会社が当社発行済株式のうち900千株を追加取得し、筆頭株主である主要株主となる（出資比率20.7％）。 |
|
2005年９月 |
菊池プレス工業㈱：中国広東省広州从化市（現広州市従化区）に、Conghua K&S Auto Parts Co.,Ltd.（現Conghua Auto Parts Alliance (China) Ltd.）を設立。 |
|
2007年２月 |
両社合弁：インド・ラジャスタン州にGlobal Auto-Parts Alliance India Private Ltd.を設立。 |
|
2008年２月 |
菊池プレス工業㈱：ＩＳＯ／ＴＳ16949の認証を取得。 |
|
2009年９月 |
菊池プレス工業㈱：埼玉県深谷市に埼玉工場を新設し、操業を開始。 |
|
年月 |
事項 |
|
2011年４月 |
菊池プレス工業株式会社と高尾金属工業株式会社が合併。商号を株式会社ジーテクトに変更し、本店を埼玉県さいたま市に移転。 |
|
2011年11月 |
インドにおける事業再構築のため、連結子会社を再編することとし、インド・ラジャスタン州にG-TEKT India Private Ltd.を設立。 |
|
2012年２月 |
インドネシア・西ジャワ州にPT.G-TEKT Indonesia Manufacturingを設立。 |
|
2012年３月 |
メキシコ・グアナファト州に当社、株式会社エイチワンの２社合弁でG-ONE AUTO PARTS DE MEXICO, S.A. DE C.V.を設立。 |
|
2013年４月 |
アメリカ・オハイオ州にG-TEKT North America Corporationを設立。 |
|
2013年９月 |
メキシコ・グアナファト州にG-TEKT MEXICO CORP. S.A. DE C.V.を設立。 |
|
2014年３月 |
PT.G-TEKT Indonesia ManufacturingがPT.Auto-Body Manufacturing Indonesiaを吸収合併。 |
|
2014年12月 |
東京証券取引所 市場第一部へ市場変更。 |
|
2015年６月 |
ドイツ・バイエルン州にG-TEKT (Deutschland) GmbH.を設立。 |
|
2017年10月 |
中国・上海市にG-TEKT Shanghai Representative Officeを新設。 |
|
2017年12月 |
スロバキア・ニトラ市にG-TEKT Slovakia, s.r.o.を設立。 |
|
2018年４月 |
東京都羽村市にジーテクト東京ラボ（G-TEKT TOKYO LAB）を新設。 |
|
2019年12月 |
スロバキア・ニトラ市のG-TEKT Slovakia, s.r.o.が操業を開始。 |
|
2020年４月 |
株式会社格付投資情報センター（R&I）より信用格付「A-」を取得。 |
|
2021年10月 |
中国広東省広州市にGuangzhou Nansha Auto Parts Alliance (China) Ltd.を設立。 |
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2021年12月 |
東京都羽村市にジーテクト品質保証センター（G-TEKT Quality Assurance Center）を新設。 |
|
2022年２月 |
中国・上海市の駐在員事務所G-TEKT Shanghai Representative Officeを子会社化し、G-TEKT (Shanghai) Technical & Trading Co., Ltd.に商号変更。 |
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2022年３月 |
中国広東省広州市のConghua K&S Auto Parts Co., Ltd.は、その全持分をAuto Parts Alliance (China) Ltd.に現物出資し、Auto Parts Alliance (China) Ltd.の子会社（当社の孫会社）となり、Conghua Auto Parts Alliance (China) Ltd.に商号変更。 |
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2022年４月 |
東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。 |
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2022年11月 |
G-TEKT America Corporationを完全子会社化。 |
|
2023年10月 |
G-TEKT Eastern Co., Ltd.がThai G&B Manufacturing Ltd.を吸収合併。 |
|
2024年２月 |
Global Auto-Parts Alliance India Private Ltd.を清算。 |