2024年3月期有価証券報告書より

社長・役員

代表取締役社長  大 桃  満 (55歳) 議決権保有率 0.15%

略歴

1990年3月

当社入社

2016年3月

当社執行役員経理部長

2018年3月

当社執行役員経理部長兼IT企画室担当

2019年6月

当社取締役就任 執行役員経理部長兼IT企画室担当

2020年3月

当社常務取締役就任 執行役員経理部長兼IT企画室担当

2021年3月

当社取締役副社長就任 執行役員経理部担当兼IT企画室担当

2021年6月

当社代表取締役副社長就任 執行役員経理部担当兼IT企画室担当

2022年4月

当社代表取締役社長就任(現任)

所有者

 

(5) 【所有者別状況】

2024年3月31日現在

区分

株式の状況(1単元の株式数100株)

単元未満
株式の状況
(株)

政府及び
地方公共
団体

金融機関

金融商品
取引業者

その他の
法人

外国法人等

個人
その他

個人以外

個人

株主数(人)

13

23

180

68

18

11,704

12,006

所有株式数
(単元)

32,508

2,456

159,531

15,345

38

83,383

293,261

16,354

所有株式数
の割合(%)

11.09

0.84

54.40

5.23

0.01

28.43

100.00

 

(注) 1.自己株式166,205株は、「個人その他」に1,662単元、「単元未満株式の状況」に5株含まれております。

2.「その他の法人」及び「単元未満株式の状況」の欄には、株式会社証券保管振替機構名義の株式が、それぞれ2単元及び20株含まれております。

 

役員

 

(2) 【役員の状況】

① 役員一覧

男性11名 女性1名 (役員のうち女性の比率8.3%)

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数
(千株)

代表取締役社長

大 桃   満

1969年10月6日生

1990年3月

当社入社

2016年3月

当社執行役員経理部長

2018年3月

当社執行役員経理部長兼IT企画室担当

2019年6月

当社取締役就任 執行役員経理部長兼IT企画室担当

2020年3月

当社常務取締役就任 執行役員経理部長兼IT企画室担当

2021年3月

当社取締役副社長就任 執行役員経理部担当兼IT企画室担当

2021年6月

当社代表取締役副社長就任 執行役員経理部担当兼IT企画室担当

2022年4月

当社代表取締役社長就任(現任)

(注)2

43

代表取締役専務
上席執行役員
製造本部統括

杵 渕   学

1963年6月9日生

1989年4月

当社入社

2012年3月

当社製造本部柏崎工場長

2013年4月

当社製造本部三条工場長

2017年3月

当社執行役員製造本部副本部長・三条工場長

2021年3月

当社執行役員製造本部副本部長・三条工場長・ロジスティクスセンター部長

2021年6月

当社取締役就任 執行役員製造本部副本部長・三条工場長・ロジスティクスセンター部長

2023年3月

当社常務取締役就任 執行役員製造本部長・ロジスティクスセンター部長

2023年6月

当社常務取締役上席執行役員製造本部長・ロジスティクスセンター部長

2024年3月

当社専務取締役就任 上席執行役員製造本部統括

2024年6月

当社代表取締役専務就任 上席執行役員製造本部統括(現任)

(注)2

7

常務取締役
上席執行役員
技術本部長・研究開発
センター部長

西 山 昭 彦

1959年11月16日生

1982年4月

オリンパス光学工業㈱(現 オリンパス㈱)入社

1995年3月

当社入社

2016年3月

当社執行役員技術本部副本部長・空調商品開発グループ部長

2018年3月

当社執行役員技術本部副本部長・研究開発センター部長・空調商品開発グループ部長

2019年6月

当社取締役就任 執行役員技術本部副本部長・研究開発センター部長・空調商品開発グループ部長

2021年3月

当社常務取締役就任 執行役員技術本部長・研究開発センター部長・空調商品開発グループ部長

2023年6月

当社常務取締役上席執行役員技術本部長・研究開発センター部長・空調商品開発グループ部長

2024年3月

当社常務取締役上席執行役員技術本部長・研究開発センター部長(現任)

(注)2

11

 

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数
(千株)

常務取締役
上席執行役員
営業本部長・住設営業
部長

塩 田 清 貴

1959年8月24日

1982年4月

当社入社

2010年3月

当社営業本部金沢支店長

2015年3月

当社営業本部名古屋支店長

2019年3月

当社執行役員営業本部名古屋支店長

2020年3月

当社執行役員営業本部副本部長・首都圏支店長

2020年6月

当社取締役就任 執行役員営業本部副本部長・首都圏支店長

2023年1月

当社取締役執行役員営業本部長・LE営業部長・首都圏支店長

2023年3月

当社常務取締役就任 執行役員営業本部長

2023年6月

当社常務取締役上席執行役員営業本部長

2024年3月

当社常務取締役上席執行役員営業本部長・住設営業部長(現任)

(注)2

9

常務取締役
上席執行役員
総合企画部担当

稲 田 昭 弘

1961年7月18日

1984年4月

当社入社

2018年3月

当社執行役員総合企画室部長

2020年6月

当社取締役就任 執行役員総合企画室部長

2022年3月

当社取締役執行役員総合企画部長

2023年3月

当社常務取締役就任 執行役員総合企画部担当

2023年6月

当社常務取締役上席執行役員総合企画部担当(現任)

(注)2

11

取締役
上席執行役員
総合企画部統括部長

内 田 高 志

1986年10月23日生

2011年4月

当社入社

2017年3月

当社経理部特任部長

2018年3月

当社執行役員総合企画室統括

2020年6月

当社取締役就任 執行役員総合企画室統括

2022年3月

当社取締役執行役員総合企画部統括

2023年3月

当社取締役執行役員総合企画部統括部長

2023年6月

当社取締役上席執行役員総合企画部統括部長(現任)

(注)2

255

取締役
上席執行役員
総務部長

髙 木 修 哉

1962年5月26日

1985年4月

㈱河合楽器製作所入社

1991年9月

当社入社

2016年3月

当社執行役員総務部長

2020年6月

当社取締役就任 執行役員総務部長

2023年6月

当社取締役上席執行役員総務部長(現任)

(注)2

11

取締役
上席執行役員
技術本部副本部長・住
設商品開発グループ部
長兼渉外部担当

西 村 常 男

1962年10月14日生

1985年4月

㈱研精社入社

1997年2月

当社入社

2017年3月

当社技術本部住設商品開発グループ部長

2019年3月

当社執行役員技術本部副本部長・暖房商品開発グループ部長・住設商品開発グループ部長

2021年3月

当社執行役員技術本部副本部長・住設商品開発グループ部長兼渉外部長

2021年6月

当社取締役就任 執行役員技術本部副本部長・住設商品開発グループ部長兼渉外部長

2023年3月

当社取締役執行役員技術本部副本部長・住設商品開発グループ部長兼渉外部担当

2023年6月

当社取締役上席執行役員技術本部副本部長・住設商品開発グループ部長兼渉外部担当(現任)

(注)2

9

取締役
上席執行役員
購買部長

坂 上 芳 仁

1968年11月30日生

1992年4月

当社入社

2020年3月

当社執行役員購買部長

2022年6月

当社取締役就任 執行役員購買部長

2023年6月

当社取締役上席執行役員購買部長(現任)

(注)2

10

 

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数
(千株)

取締役
(常勤監査等委員)

竹 内   明

1961年12月23日生

1984年4月

当社入社

2019年3月

当社営業本部新潟支店長

2021年3月

当社執行役員営業本部新潟支店長

2023年3月

当社営業本部新潟支店統括

2023年6月

当社取締役(常勤監査等委員)就任(現任)

(注)3

3

取締役
(監査等委員)

小 出 忠 由

1967年6月5日

1996年10月

長津公認会計士事務所入所

1999年10月

朝日監査法人(現 有限責任あずさ監査法人)入社

2006年5月

公認会計士登録

2017年6月

同監査法人退社

2017年7月

税理士登録

2017年8月

小出税務会計事務所開設(現任)

2020年6月

当社取締役(監査等委員)就任(現任)

(注)4

取締役
(監査等委員)

平 石 広 佳

1973年2月9日生

1999年4月

弁護士登録(新潟県弁護士会)

1999年4月

古川兵衛法律事務所入所

2002年4月

平石直樹法律事務所開設(現任)

2022年6月

当社取締役(監査等委員)就任(現任)

(注)4

372

 

 

(注) 1.監査等委員である取締役小出忠由及び平石広佳は、社外取締役であります。

2.取締役(監査等委員である取締役を除く。)の任期は、2024年3月期に係る定時株主総会終結の時から2025年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

3.監査等委員である取締役竹内明の任期は、2023年3月期に係る定時株主総会終結の時から2025年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

4.監査等委員である取締役小出忠由及び平石広佳の任期は、2024年3月期に係る定時株主総会終結の時から2026年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

5.当社では、経営における意思決定のスピードアップと、業務執行の責任範囲を明確にし、権限委譲を推進することで、経営の更なる効率化を図るために執行役員制度を導入しております。

取締役で執行役員を兼務している8名のほか、以下の9名で構成されております。

上席執行役員  植 木 宏 隆  製造本部長・テクニカルセンター部長

上席執行役員  山 腰 聡 明  営業本部副本部長・首都圏支店長

執行役員    五十嵐 義 夫  経理部長兼情報システム部担当

執行役員    栗 林 清 人  技術本部副本部長・暖房商品開発グループ部長

執行役員    久保田   忍  製造本部副本部長・三条工場長

執行役員    宮 島 光 彦  品質保証部長

執行役員    阿 部 和 博  営業本部営業推進部長

執行役員    今 井   宏  営業本部名古屋支店長

執行役員    本 田   晃  総務部付出向部長

                 兼 コロナリビングサービス㈱ 代表取締役社長

                 兼 ㈱サンライフエンジニアリング 代表取締役社長

 

6.当社は、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠の監査等委員である取締役1名を選任しております。補欠の監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであります。

 

氏名

生年月日

略歴

所有株式数
(千株)

奥 村 始 史

1963年2月17日生

1986年4月

三井倉庫㈱(現 三井倉庫ホールディングス㈱)入社

1990年10月

監査法人朝日新和会計社(現 有限責任あずさ監査法人)入社

1994年3月

公認会計士登録

2004年6月

同監査法人社員

2017年6月

同監査法人パートナー

2021年6月

同監査法人退社

2021年7月

奥村公認会計士事務所開設(現任)

 

(注) 1.補欠の監査等委員である取締役の任期は、就任した時から、退任した監査等委員である取締役の任期の満了の時までであります。

2.奥村始史は、社外の監査等委員である取締役が欠けた場合の補欠として選任されたものであります。

 

② 社外役員の状況

当社の社外取締役は2名であり、いずれも監査等委員である取締役であります。

社外取締役小出忠由は、直接会社経営に関与した経験はありませんが、公認会計士及び税理士として培われた専門的な知識・経験等により、社外取締役としての職務を適切に遂行することができる人物であります。同氏は、当社の関係会社、主要株主、主要な取引先の出身者等ではなく、取引所が定める独立要件をすべて充足しており、その知識・経験等を当社のコーポレート・ガバナンスの強化に活かすとともに、客観的かつ中立的な立場から独立性の高い社外取締役として経営を監督することが期待できます。同氏は、当社の会計監査人である有限責任 あずさ監査法人の出身者でありますが、既に同法人を退職しており、公認会計士及び税理士として独立した活動を行っております。また、同法人は法に従って独立した監査を行っているほか、当社報酬への依存度の高さも独立性に脅威が生ずるほどではありません。以上の理由から、同氏が一般株主と利益相反を生ずるおそれがない者と判断しております。

社外取締役平石広佳は、直接会社経営に関与した経験はありませんが、弁護士として培われた専門的な知識・経験等により、社外取締役としての職務を適切に遂行することができる人物であります。同氏は、当社の関係会社、主要株主、主要な取引先の出身者等ではなく、取引所が定める独立要件をすべて充足しており、その知識・経験等を当社のコーポレート・ガバナンスの強化に活かすとともに、客観的かつ中立的な立場から独立性の高い社外取締役として経営を監督することが期待できます。以上の理由から、同氏が一般株主と利益相反を生ずるおそれがない者と判断しております。

当社は、社外取締役を選任するための独立性に関する基準又は方針は特に設けておりませんが、選任に当たっては、東京証券取引所の独立役員に関する判断基準等を参考にしております。なお、社外取締役2名を独立役員として指定しております。

 

③ 社外取締役による監督又は監査と内部監査、監査等委員会監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係

監査等委員である社外取締役は、会計監査人と定期的な会合を持つとともに、その会合には必要に応じて監査部も同席し、情報の共有化を図っております。また、監査等委員会では監査部より内部監査の実施状況について報告を受けるなど、情報の共有化とコミュニケーションを確保し、緊密な連携を図っております。

 

関係会社

 

4 【関係会社の状況】

 

名称

住所

資本金
(百万円)

主要な事業の
内容

議決権の所有
(被所有)割合

関係内容

所有
割合
(%)

被所有
割合
(%)

(連結子会社)

 

 

 

 

 

 

㈱新井コロナ

新潟県
妙高市

58

暖房機器、空調機器

等の製造

100

役員の兼任等 6名
設備の賃貸  建物、土地

㈱今町コロナ

新潟県
見附市

30

暖房機器、空調機器

等の製造

100

役員の兼任等 6名
設備の賃貸  建物、土地
設備の賃借  建物

㈱栃尾コロナ

新潟県
長岡市

26

住宅設備機器、空調

機器等の製造及び暖

房機器、住宅設備機器等の部品加工

100

役員の兼任等 6名
設備の賃借  建物、土地

コロナサービス㈱

新潟県
三条市

25

アフターサービス

100

役員の兼任等 5名
設備の賃貸  建物

コロナ物流㈱

新潟県
見附市

10

倉庫業及び

貨物運送取扱

100

役員の兼任等 6名
設備の賃貸  建物

コロナリビング
サービス㈱

新潟県
三条市

10

不動産賃貸、住宅等

のハウスクリーニン

グ及びリフォーム

100

役員の兼任等 6名
設備の賃貸  建物
設備の賃借  土地

大和興業㈱

千葉県
松戸市

10

家電機器、住宅設備

機器等の販売

100

役員の兼任等 3名

1年以内返済予定長期貸付金
(流動資産その他) 7百万円
長期貸付金  13百万円
仕入債務に対する保証 46百万円
設備の賃借  建物

㈱サンライフ
エンジニアリング

新潟県
三条市

110

管工事、電気工事等

のシステム設計、施

工、メンテナンスサ

ービス

100

役員の兼任等 6名
設備の賃貸  建物

㈱コロナテクノ

新潟県
見附市

30

電気器具部品等の設計及び製造

100

役員の兼任等 6名
設備の賃貸  建物

㈱金辰商事

青森県
青森市

55

住宅設備機器等の

販売

100

役員の兼任等 3名
設備の賃貸  建物

札幌コロナ物流㈱

北海道
石狩市

10

倉庫業及び

貨物運送取扱

100

役員の兼任等 6名
1年以内返済予定長期貸付金
(流動資産その他) 12百万円

長期貸付金  101百万円

㈱コロナファイナンス

新潟県
三条市

10

損害保険代理業

100

(100)

設備の賃貸  建物

(持分法適用関連会社)

 

 

 

 

 

 

コロナセントラル
サービス㈱

札幌市
白石区

30

アフターサービス

30

役員の兼任等 4名
設備の賃貸  建物
設備の賃借  建物

 

(注) 1.上記関係会社のうち、特定子会社に該当するものはありません。また、有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社もありません。

2.「議決権の所有(被所有)割合」欄の(内書)は間接所有であります。

3.役員の兼任等には当社執行役員等を含めて記載しております。

 

沿革

 

2 【沿革】

 

年月

概要

1937年4月

新潟県三条市大字新保において創業者内田鐵衛が、個人で石油コンロの製造を開始

1950年7月

新潟県三条市大字新保1134番地に㈱内田製作所を設立

1955年9月

わが国初の加圧式石油ストーブの生産を開始

1956年5月

業容拡大のため三条工場を新潟県三条市大字新保1420番地(現在の本社所在地)に移転

1973年3月

石油給湯機販売開始

1979年2月

エアコン市場に参入

 同 8月

石油ファンヒーター販売開始

1985年11月

除湿機販売開始

1991年3月

技術開発センターを本社内に新設

1992年4月

コロナ販売㈱、コロナ物流㈱を吸収合併し、同時に商号を㈱コロナに変更

1996年1月

柏崎技術開発センターを新潟県柏崎市に新設

 同 4月

住環境試験センターを本社敷地内に新設

 同 11月

新潟証券取引所に株式を上場

1998年6月

物流部門を分離してコロナ物流㈱を設立(現 連結子会社)

1999年1月

本社・三条工場ISO9001の認証を取得

2000年3月

新潟証券取引所と東京証券取引所の合併に伴い、東京証券取引所市場第二部へ株式を上場

2001年4月

世界初、自然冷媒(CO2)ヒートポンプ給湯機エコキュート販売開始

2002年1月

自然冷媒(CO2)ヒートポンプ給湯機エコキュートが2001年度省エネ大賞経済産業大臣賞を受賞

2003年7月

新エネルギー研究センターを本社敷地内に新設

2005年11月

本社・三条工場・柏崎工場・長岡工場ISO14001の認証を取得

2006年3月

東京証券取引所市場第一部に指定

2008年8月

家庭用ボックスタイプ「ナノミストサウナ」を販売開始

 同 9月

遠赤外線電気暖房機「コアヒート」を販売開始

2009年2月

業界初、ヒートポンプ式温水温風暖房システム「コロナエコ暖」を販売開始

2010年10月

製造本部がデミング賞実施賞を受賞

2011年10月

美容健康機器「ナノリフレ」を販売開始

2012年11月

多機能加湿装置「ナノフィール」を販売開始

2014年9月

地中熱・空気熱ハイブリッドヒートポンプ温水暖房システム「GeoSIS HYBRID」を販売開始

2015年1月

地中熱・空気熱ハイブリッドヒートポンプ温水暖房システム「GeoSIS HYBRID」が2014年度省エネ大賞資源エネルギー庁長官賞を受賞

 同 4月

ヒートポンプ式冷温水システム「コロナエコ暖クール」を販売開始

2016年1月

地中熱・空気熱ハイブリッドヒートポンプ冷温水システム「GeoSIS HYBRID」を販売開始

 同 6月

監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行

 同 10月

壁掛型遠赤外線暖房機「ウォールヒート」を販売開始

2017年2月

自然冷媒(CO2)ヒートポンプ給湯機「コロナプレミアムエコキュート」が2016年度省エネ大賞省エネルギーセンター会長賞を受賞

2019年6月

エアコン付ヒートポンプ床暖房「コロナエコ暖クールエアコン」を販売開始

2019年9月

自然対流形電気暖房機「NOILHEAT(ノイルヒート)」を販売開始

 

 

 

年月

概要

2020年1月

エアコン付ヒートポンプ床暖房「コロナエコ暖クールエアコン」が2019年度省エネ大賞資源エネルギー庁長官賞を受賞

2022年1月

寒冷地向けハイブリッド冷暖房・給湯システムが2021年度省エネ大賞省エネルギーセンター会長賞を受賞

2022年4月

東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からスタンダード市場へ移行

2023年2月

ハイブリッド給湯・暖房システムが2022年度省エネ大賞資源エネルギー庁長官賞を受賞

2023年4月

“暮らしを「楽」から「楽しい」へ”をコンセプトとした新ブランド「OUTFIELD(アウトフィールド)」商品を販売開始