エスケー化研

３【事業の内容】

　当社グループ（当社及び当社の連結子会社）は当社（エスケー化研株式会社）及び在外子会社14社と国内子会社２社で構成され、事業は主として建築仕上塗材と耐火断熱材の製造販売を行っております。

　当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。

　なお、次の３部門は「第５　経理の状況　１連結財務諸表等　(1)連結財務諸表　注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。

○　建築仕上塗材事業

　主要な製品は、有機無機水系塗材、合成樹脂塗料、無機質系塗料、無機質建材であり、当社、SKK(S)PTE.LTD.、SKK CHEMICAL(M)SDN.BHD.、SIKOKUKAKEN(SHANGHAI)CO.,LTD.、SKK CHEMICAL(THAILAND)CO.,LTD.及びPT SKK KAKEN INDONESIAが製造しております。

　SKK(S)PTE.LTD.の製品の一部はSKK CHEMICAL(THAILAND)CO.,LTD.並びに当社を通してSK KAKEN(M)SDN.BHD.、SKK(H'K)CO.,LTD.及びSK KAKEN(THAILAND)CO.,LTD.に販売し、各社は現地で販売しております。

　SKK CHEMICAL(M)SDN.BHD.の製品はSK KAKEN(M)SDN.BHD.が仕入れて現地で販売しております。

　SKK CHEMICAL(THAILAND)CO.,LTD.の製品はSK KAKEN(THAILAND)CO.,LTD.が仕入れて現地で販売しております。また、SK KAKEN(THAILAND)CO.,LTD.は製品の一部を当社を通してSKK(H'K)CO.,LTD.に販売し、現地で販売しております。

　PT SKK KAKEN INDONESIAの製品はPT SKK KAKEN DISTRIBUSI、PT SKK KAKEN KONSTRUKSI及びSKK(S)PTE.LTD.が仕入れて現地で販売しております。

　また、原材料の一部を当社からSKK(S)PTE.LTD.、SKK CHEMICAL(M)SDN.BHD.及びSKK CHEMICAL(THAILAND)CO.,LTD.に供給しております。

　SKK(S)PTE.LTD.は原材料の一部を当社を通してSKK CHEMICAL(M)SDN.BHD.に供給しております。

　その他に当社、SKK(S)PTE.LTD.、SK COATINGS SDN.BHD.、SKK(H'K)CO.,LTD.、SK KAKEN(THAILAND)CO.,LTD.及びPT SKK KAKEN KONSTRUKSIにて建造物の特殊仕上工事を行っております。

○　耐火断熱材事業

　主要な製品は、断熱材、耐火被覆材、耐火塗料であり、当社及びSIKOKUKAKEN(SHANGHAI)CO.,LTD.において製造・販売及び耐火断熱工事を行っております。

　当社の製品の一部はPT SKK KAKEN DISTRIBUSIを通してPT SKK KAKEN KONSTRUKSIに販売し、現地で販売及び耐火断熱工事を行っております。

○　その他の事業

　洗浄剤・希釈剤等について当社及びSKK CHEMICAL(M)SDN.BHD.で製造を行い、当社及びSK KAKEN(M)SDN.BHD.で販売しております。

　事業の系統図は次のとおりであります。

４【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】

(1）経営成績等の状況の概要

　当連結会計年度における当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フロー（以下「経営成績等」という。）の状況の概要は次のとおりであります。

①財政状態及び経営成績の状況

　当連結会計年度における我が国の経済は、新型コロナウイルス感染症による制限が緩和され、社会経済活動の正常化が進んだことから、景気は緩やかな回復基調となりました。しかしながら、国際情勢に起因する資源価格の高騰や物価の上昇に加え、世界的な金融引き締め等が続く中で、中国経済の減速など海外景気の下振れが国内景気に影響を及ぼすことが懸念され、依然として先行きは不透明な状況が続いております。

　建築塗料業界におきましては、都市部や首都圏を中心とした大規模再開発案件や物流施設・データセンターなどの需要が堅調に推移致しました。一方、戸建住宅等の需要はインフレの影響を受け、消費者マインドにブレーキがかかりました。また、慢性的な人材不足による現場技術者及び現場作業員の確保と育成が大きな課題であり、建築費・人件費の高騰、人材の高齢化等厳しい市場環境にあります。

　このような状況下、当社グループは、販売価格の見直しを行い、経費削減に努めるとともに、引き続き新築市場だけではなく膨大なストックを有するリニューアル市場において、当社の技術革新による製品、超耐久・超低汚染塗料、地球温暖化現象に対応した省エネタイプの遮熱塗料、新型省力化建材、オリジナルの高意匠性塗材や耐火被覆材・断熱材等の拡販に努めてまいりました。

　この結果、当連結会計年度の財政状態及び経営成績は以下のとおりとなりました。

ａ．財政状態

　当連結会計年度末の資産合計は、前連結会計年度末に比べ140億32百万円増加し、1,830億76百万円となりました。

　当連結会計年度末の負債合計は、前連結会計年度末に比べ23億90百万円増加し、304億66百万円となりました。

　当連結会計年度末の純資産合計は、前連結会計年度末に比べ116億42百万円増加し、1,526億10百万円となりました。

ｂ．経営成績

　当連結会計年度の経営成績は、売上高1,008億83百万円（前年同期比5.5％増）、営業利益120億85百万円（同21.6％増）、経常利益170億58百万円（同33.2％増）、親会社株主に帰属する当期純利益118億25百万円（同30.9％増）となりました。

　セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。

　建築仕上塗材事業は、売上高896億41百万円（同4.7％増）、セグメント利益131億48百万円（同18.1％増）となりました。

　耐火断熱材事業は、売上高94億61百万円（同22.7％増）、セグメント利益13億93百万円（同56.2％増）となりました。

　その他の事業は、売上高17億80百万円（同22.2％減）、セグメント利益１億27百万円（同18.2％増）となりました。

②キャッシュ・フローの状況

　当連結会計年度末における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ７億60百万円減少（前年同期比1.3％減）し、580億18百万円となりました。

　営業活動により得られた資金は91億76百万円（同28.3％増）、投資活動の結果使用した資金は95億64百万円（同53.4％減）、財務活動の結果使用した資金は、12億33百万円（同8.3％減）となりました。

③生産、受注及び販売の実績

ａ．生産実績

　当連結会計年度の生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。

（注）１．金額は販売価格によっております。

２．上記の金額には、特殊仕上工事及び耐火断熱工事の施工実績を含めております。

ｂ．受注実績

　当社グループの製品は受注から納品までの期間が短いため、受注残高はほとんどなく、受注高も販売実績と大きな差異はないので、受注高並びに受注残高については記載を省略しております。

ｃ．販売実績

　当連結会計年度の販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。

（注）１．セグメント間の取引については相殺消去しております。

２．総売上の10％以上を占める販売先はありません。

(2）経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容

　経営者の視点による当社グループの経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容は次のとおりであります。

　なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において判断したものであります。

①財政状態及び経営成績の状況に関する認識及び分析・検討内容

　当社グループの当連結会計年度の財政状態及び経営成績は、次のとおりであります。

ａ．財政状態

　当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ140億32百万円増加し、1,830億76百万円（前年同期比8.3％増）となりました。増加した主なものは、現金及び預金63億90百万円（同6.4％増）、受取手形及び売掛金10億47百万円（同5.9％増）、長期預金49億43百万円（同32.8％増）であります。

　負債につきましては、前連結会計年度末に比べ23億90百万円増加し、304億66百万円（同8.5％増）となりました。増加した主なものは、未払法人税等13億12百万円（同64.3％増）、未払金６億75百万円（同11.4％増）、流動負債のその他６億53百万円（同35.5％増）、減少した主なものは、支払手形及び買掛金７億70百万円（同8.1％減）であります。

　純資産につきましては、前連結会計年度末に比べ116億42百万円増加し、1,526億10百万円（同8.3％増）となり自己資本比率は83.4％となりました。増加した主なものは、親会社株主に帰属する当期純利益118億25百万円（同30.9％増）を含む利益剰余金107億47百万円（同7.6％増）であります。

ｂ．経営成績

　当連結会計年度における当社グループの経営成績は、建築仕上塗材事業におきましては、戸建住宅等の民間の需要はインフレの影響を受けてブレーキがかかりましたが、大規模再開発案件や物流施設、データセンター等の需要は堅調に推移しました。

　このような状況下、建物の長寿命化、環境負荷低減に対応した主力の超耐久・超低汚染のエスケープレミアムシリーズ及びセラタイトシリーズ、装飾・意匠性に優れたベルアートシリーズ、エレガンシリーズが貢献しております。

　耐火断熱材事業におきましては、物流施設、データセンター等の需要が継続しており、売上高が増加しました。都市部や首都圏を中心とした大規模再開発物件には、仕上がりが薄く意匠性に優れるセラタイカ２号及びＳＫタイカコート等が多く採用されております。

　この結果、売上高は、1,008億83百万円（前年同期比5.5％増）となりました。利益面におきましては、原材料の高騰を受けて製品価格の値上げを行い、営業利益は、120億85百万円（同21.6％増）となり、経常利益は、為替変動の影響等により170億58百万円（同33.2％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は、118億25百万円（同30.9％増）となりました。

　当社グループは、売上高、営業利益率を目標の達成状況を判断するための重要な指標と考えております。当連結会計年度の売上高の目標1,000億円に対して実績1,008億83百万円、営業利益率の目標10.2％に対して実績12.0％となりました。また、持続的な成長と中長期的な企業価値向上の判断する指標として、自己資本利益率及び株価純資産倍率を安定的に維持することも重要と考えております。当連結会計年度における自己資本利益率は8.1％、株価純資産倍率は0.7倍となりました。引き続き当該指標が改善されるよう取り組んでまいります。

　セグメントごとの財政状態及び経営成績の状況に関する認識及び分析・検討内容は次のとおりであります。

建築仕上塗材事業

　建築仕上塗材事業におきましては、特にリニューアル市場において超耐久性塗料や超低汚染機能で差別化した省エネタイプの遮熱塗料等の販売を行ない、売上高は896億41百万円（同4.7％増）と前連結会計年度に比べて40億58百万円の増収となりました。セグメント利益は131億48百万円（同18.1％増）と前連結会計年度に比べて20億16百万円の増益となりました。セグメント資産は前連結会計年度末に比べて12億95百万円増加し、1,040億43百万円となりました。

耐火断熱材事業

　耐火断熱材事業におきましては、都市部の再開発事業における受注は続いており、売上高は94億61百万円（同22.7％増）と前連結会計年度に比べて17億50百万円の増収となりました。セグメント利益は、13億93百万円（同56.2％増）と前連結会計年度に比べて５億１百万円の増益となりました。セグメント資産は前連結会計年度末に比べて13億２百万円増加し、99億28百万円となりました。

その他の事業

　その他の事業におきましては、売上高は17億80百万円（同22.2％減）と前連結会計年度に比べて５億６百万円の減収となりました。セグメント利益は１億27百万円（同18.2％増）と前連結会計年度に比べて19百万円の増益となりました。セグメント資産は前連結会計年度末に比べて６億６百万円減少し、18億62百万円となりました。

②キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容並びに資本の財源及び資金の流動性に係る情報

　当社グループの当連結会計年度のキャッシュ・フローは、次のとおりであります。

　当連結会計年度末における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ７億60百万円減少（前年同期比1.3％減）し580億18百万円となりました。

　当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は、次のとおりであります。

（営業活動によるキャッシュ・フロー）

　営業活動により得られた資金は、91億76百万円（同28.3％増）となりました。これは主に税金等調整前当期純利益170億58百万円（同33.2％増）、法人税等の支払額40億53百万円（同5.9％減）、為替差益34億20百万円（同70.0％増）によるものであります。

（投資活動によるキャッシュ・フロー）

　投資活動の結果使用した資金は、95億64百万円（同53.4％減）となりました。これは主に定期預金の預入による支出510億51百万円（同10.0％減）、定期預金の払戻による収入421億15百万円（同14.4％増）、固定資産の取得による支出６億71百万円（同186.2％増）によるものであります。

（財務活動によるキャッシュ・フロー）

　財務活動の結果使用した資金は、12億33百万円（同8.3％減）となりました。これは主に配当金の支払額10億76百万円（同0.1％減）によるものであります。

　当社グループの資本の財源及び資金の流動性については、次のとおりであります。

　事業運営上必要な資金は、自己資金より充当することを基本としております。

　運転資金需要のうち主なものは、製品を製造するための材料仕入、製造費、販売費及び一般管理費等の営業費用であります。投資資金需要は、生産設備の購入等によるものであります。

　資金の流動性について、当連結会計年度末の資金の残高は580億18百万円となっておりますが、これは主に普通預金、預入期間が３ヶ月以下の定期預金であり、当社グループの事業活動に必要な流動性を十分に満たしていると認識しております。

③重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定

　当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成しております。この連結財務諸表の作成にあたっては、過去の実績や状況に応じ合理的だと考えられる様々な要因に基づき、見積り及び判断を行っておりますが、この見積りや判断における前提や状況が変化した場合には、最終的な結果が異なるものとなる可能性があります。

　なお、連結財務諸表の作成に当たって用いた会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定のうち、その他の重要なものについては、第５　経理の状況　１ 連結財務諸表等　(1）連結財務諸表　注記事項（重要な会計上の見積り）に記載のとおりであります。

（セグメント情報等）

【セグメント情報】

１．報告セグメントの概要

　当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。

　当社は、「建築仕上塗材事業」及び「耐火断熱材事業」を中心に事業を展開しております。したがって、製品・サービス別のセグメントから構成されており、「建築仕上塗材事業」及び「耐火断熱材事業」を報告セグメントとしております。

　「建築仕上塗材事業」は、有機無機水系塗材、合成樹脂塗料、無機質系塗料、無機質建材等を生産しております。また、建造物の特殊仕上工事を行っております。「耐火断熱材事業」は、断熱材、耐火被覆材、耐火塗料等を生産しております。また、耐火断熱工事を行っております。

２．報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法

　報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。

　報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。

　セグメント間の内部売上高は市場実勢価格に準じた価格に基づいております。

３．報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の金額に関する情報及び収益の分解情報

　前連結会計年度（自2022年４月１日  至2023年３月31日）

（注）１．「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、各種化成品、洗浄剤等の事業を含んでおります。

２．（１）セグメント利益の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用△2,192百万円、セグメント間取引消去２百万円であります。

（２）セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。

（３）その他の項目の減価償却費の調整額は、全社資産の償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産の増加額であります。

３．セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。

　当連結会計年度（自2023年４月１日  至2024年３月31日）

（注）１．「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、各種化成品、洗浄剤等の事業を含んでおります。

２．（１）セグメント利益の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用△2,586百万円、セグメント間取引消去２百万円であります。

（２）セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。

（３）その他の項目の減価償却費の調整額は、全社資産の償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産の増加額であります。

３．セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。

【関連情報】

前連結会計年度（自2022年４月１日  至2023年３月31日）

１．製品及びサービスごとの情報

　報告セグメントと同一のため記載を省略しております。

２．地域ごとの情報

(1）売上高

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（単位：百万円）

　（注）売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

(2）有形固定資産

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（単位：百万円）

３．主要な顧客ごとの情報

　外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。

当連結会計年度（自2023年４月１日  至2024年３月31日）

１．製品及びサービスごとの情報

　報告セグメントと同一のため記載を省略しております。

２．地域ごとの情報

(1）売上高

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（単位：百万円）

　（注）売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

(2）有形固定資産

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（単位：百万円）

３．主要な顧客ごとの情報

　外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。

【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】

前連結会計年度（自2022年４月１日  至2023年３月31日）

　該当事項はありません。

当連結会計年度（自2023年４月１日  至2024年３月31日）

【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】

前連結会計年度（自2022年４月１日  至2023年３月31日）

　該当事項はありません。

当連結会計年度（自2023年４月１日  至2024年３月31日）

　該当事項はありません。

【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】

前連結会計年度（自2022年４月１日  至2023年３月31日）

　該当事項はありません。

当連結会計年度（自2023年４月１日  至2024年３月31日）

　該当事項はありません。