社長・役員
略歴
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1990年４月 |
国際証券株式会社（現 三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）入社 |
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1997年５月 |
日本アジア投資株式会社入社 |
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2003年３月 |
当社入社 |
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2003年８月 |
取締役経営企画室長 |
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2006年８月 |
常務取締役 |
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2010年８月 |
代表取締役社長（現任） |
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2012年６月 |
As-meエステール株式会社（現 エステールホールディングス株式会社） 社外取締役（現任） |
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2015年６月
2021年３月 |
株式会社ヘッドウォータース 社外取締役 同社取締役（監査等委員・現任） 株式会社買取王国 社外取締役（監査等委員・現任） |
所有者
（５）【所有者別状況】
① 普通株式
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2024年５月31日現在 |
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区分 |
株式の状況（１単元の株式数100株） |
単元未満株式の状況（株） |
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政府及び地方公共団体 |
金融機関 |
金融商品取引業者 |
その他の法人 |
外国法人等 |
個人その他 |
計 |
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個人以外 |
個人 |
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株主数（人） |
－ |
2 |
17 |
146 |
17 |
42 |
45,015 |
45,239 |
－ |
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所有株式数 （単元） |
－ |
255 |
1,353 |
1,086 |
2,423 |
42 |
73,375 |
78,534 |
8,300 |
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所有株式数の割合 （％） |
－ |
0.32 |
1.72 |
1.38 |
3.09 |
0.05 |
93.43 |
100.00 |
－ |
（注）１．自己株式18,401株は、「個人その他」に184単元、「単元未満株式の状況」に1株含まれております。
２．上記「その他の法人」には、証券保管振替機構名義の株式が4単元含まれております。
② Ａ種優先株式
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2024年５月31日現在 |
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区分 |
株式の状況（１単元の株式数1株） |
単元未満株式の状況（株） |
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政府及び地方公共団体 |
金融機関 |
金融商品取引業者 |
その他の法人 |
外国法人等 |
個人その他 |
計 |
|||
|
個人以外 |
個人 |
||||||||
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株主数（人） |
－ |
1 |
－ |
－ |
－ |
－ |
－ |
1 |
－ |
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所有株式数 （単元） |
－ |
1,500 |
－ |
－ |
－ |
－ |
－ |
1,500 |
－ |
|
所有株式数の割合 （％） |
－ |
100.00 |
－ |
－ |
－ |
－ |
－ |
100.00 |
－ |
役員
（２）【役員の状況】
① 役員一覧
男性13名 女性－名 （役員のうち女性の比率－％）
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 （株） |
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代表取締役 会長 |
菊地 敬一 |
1948年３月12日生 |
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(注)３ |
普通株式 1,699,000 |
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代表取締役 社長 |
白川 篤典 |
1967年７月29日生 |
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(注)３ |
普通株式 9,800 |
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常務取締役 |
佐々木 敏夫 |
1955年11月４日生 |
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(注)３ |
普通株式 2,100 |
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取締役 |
加藤 祐貴 |
1979年２月20日生 |
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(注)３ |
普通株式 1,600 |
||||||||||||||||
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取締役 |
立岡 登與次 |
1949年12月27日生 |
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(注)３ |
普通株式 600 |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 （株） |
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取締役 |
丸山 雅史 |
1969年５月14日生 |
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(注)３ |
普通株式 600 |
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取締役 |
齋藤 理英 |
1965年８月12日生 |
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(注)３ |
普通株式 600 |
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取締役 |
須原 伸太郎 |
1970年９月29日生 |
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(注)３ |
普通株式 600 |
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取締役 |
畠山 奨二 |
1975年７月13日生 |
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(注)３ |
普通株式 |
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常勤監査役 |
大澤 弘久 |
1955年５月20日生 |
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(注)４ |
普通株式 |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 （株） |
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監査役 |
坂口 真一 |
1979年12月26日生 |
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(注)４ |
普通株式 |
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監査役 |
春馬 学 |
1973年11月４日生 |
2001年10月 弁護士登録（愛知県弁護士会入会） 石原総合法律事務所 入所 2006年10月 春馬・野口法律事務所 （現 and LEGAL弁護士法人）開設 2010年４月 株式会社ネクステージ 社外監査役（現任） 2013年６月 ポバール興業株式会社 社外監査役（現任） 2017年２月 コプロ・ホールディングス株式会社 社外監査役（現任） 2023年10月 当社社外監査役（現任） |
(注)５ |
普通株式 － |
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計 |
普通株式 1,714,900 |
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（注）１．取締役立岡登與次、取締役丸山雅史、取締役齋藤理英、取締役須原伸太郎及び取締役畠山奨二は、社外取締役であります。
２．監査役坂口真一及び監査役春馬学は、社外監査役であります。
３．任期は2024年５月期に係る定時株主総会終結の時から2026年５月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
４．任期は2023年５月期に係る定時株主総会終結の時から2027年５月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５．任期は2024年５月期に係る定時株主総会終結の時から2028年５月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
② 社外役員の状況
当社の社外取締役は５名、社外監査役は２名であります。
社外取締役立岡登與次氏は、長年にわたり日本アジア投資株式会社の代表取締役社長を務められた経験を活かし、経営者としての豊富な経験と幅広い見識をもとに当社の経営を監督していただくため、社外取締役として選任しております。また、2023年５月31日現在、当社の株式を600株所有している他、同氏は当社とは特別の利害関係はなく、一般株主と利益相反が生じるおそれがないと判断し、東京証券取引所の定めに基づく「独立役員」として、同取引所に対して届出を行っております。
社外取締役丸山雅史氏は、エステールホールディングス株式会社の経営に長年携わられ、その経験と見識を活かし、特に企業の進むべき方向性に関して、客観的な視点から助言いただくため、社外取締役として選任しております。また、2023年５月31日現在、当社の株式を600株所有している他、同氏が代表取締役社長であるエステールホールディングス株式会社と当社との間には、商品仕入れおよび配送において取引がございます。
社外取締役齋藤理英氏は、弁護士として豊富な経験を有しており、その高い専門性と幅広い見識を当社の経営に活かしていただくため、社外取締役として選任しております。また、2023年５月31日現在、当社の株式を600株所有している他、同氏は当社とは特別の利害関係はなく、一般株主と利益相反が生じるおそれがないと判断し、東京証券取引所の定めに基づく「独立役員」として、同取引所に対して届出を行っております。
社外取締役須原伸太郎氏は、公認会計士として培われた専門知識と経験等を当社の監督に活かしていただくため、社外取締役として選任しております。また、2023年５月31日現在、当社の株式を600株所有している他、同氏は当社とは特別の利害関係はなく、一般株主と利益相反が生じるおそれがないと判断し、東京証券取引所の定めに基づく「独立役員」として、同取引所に対して届出を行っております。
社外取締役畠山奨二氏は、経営の幅広い見識及び会社経営者としての豊富な経験とITに関する知識を当社の経営に活かしていただくため、社外取締役として選任しております。また、同氏と当社とは特別の利害関係はありません。
社外監査役坂口真一氏は、取締役としての豊富な経験と幅広い見識をもとに当社の経営を監督していただくため、社外監査役として選任しております。また、同氏は当社とは特別の利害関係はありません。
社外監査役春馬学氏は、弁護士として豊富な経験を有しており、その高い専門性と幅広い見識をもとに当社の経営を監督していただくため、社外監査役として選任しております。また、同氏と当社とは特別の利害関係はありません。
社外取締役及び社外監査役を選任するための提出会社からの独立性に関する基準又は方針は制定しておりませんが、選任にあたっては、株式会社東京証券取引所の「有価証券上場規程に関する取扱要領」に規程された独立役員の独立性に関する判断要素等を参考にすることとしております。
社外取締役及び社外監査役の選任状況については、現在の社外取締役及び社外監査役は、高い独立性及び専門的な知見に基づき、客観的かつ適切な監視、監督といった期待される機能及び役割を十分に果たし、当社の企業統治の有効性に大きく寄与しているものと考えております。
③ 社外取締役又は社外監査役による監督又は監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内部
統制部門との関係
社外取締役は、経済人としての豊富な経験に基づき、取締役会の意思決定の妥当性、適正性を確保するための助言、提言を行い、経営の重要事項の決定及び業務執行を監督する役割を担っております。
社外監査役は、取締役会及び監査役会に出席するなど、法律、財務・会計の専門的経験を生かしながら、専門性・独立性の高い監査を実施しております。また、会計監査人とは情報や意見交換の実施、並びに監査結果の報告を受けるなど、連携の強化を図っております。
関係会社
４【関係会社の状況】
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名称 |
住所 |
資本金又は出資金 |
主要な事業の内容 |
議決権の所有（被所有）割合（％） |
関係内容 |
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（連結子会社） |
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株式会社 ヴィレッジヴァンガード （注）２、３ |
名古屋市名東区 |
100百万円 |
書籍、SPICE（雑貨類）、ニューメディア（CD・DVD類）、アパレル商品の販売 |
100.0 |
当社と取扱商品の売買があります。 役員の兼任等 あり
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（注）１．上記以外に連結子会社が２社ありますが、事業に及ぼす影響度が僅少であり、かつ全体としても重要性がないため、記載を省略しております。
２．特定子会社に該当しております。
３．株式会社ヴィレッジヴァンガードについては、売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く。）の連結売上高
に占める割合が10％を超えております。
主要な損益情報等 (1）売上高 26,193百万円
(2）経常利益 △836百万円
(3）当期純利益 △891百万円
(4）純資産額 △1,920百万円
(5）総資産額 2,377百万円
沿革
２【沿革】
現代表取締役会長である菊地敬一が、1986年11月に個人商店として本店（名古屋市天白区）を創業し、書籍・雑貨の販売を開始いたしました。その後、1988年10月に有限会社ヴィレッジバンガードを設立、1991年６月に当社初のFC店舗５号店（現在閉店）を開店いたしました。
また、店舗形態としては、当社初のインショップである生活創庫名古屋店（直営店舗、現在閉店）を1995年４月に開店いたしました。
また、出店地域としては、1996年９月に関西への初出店である神戸ハーバーランド店（直営店舗）を開店、1997年６月に関東への初出店であるリズム店（FC店舗、現在閉店）を開店、1997年８月に北海道への初出店である札幌店（FC店舗、現在閉店）を開店、1997年11月に九州への初出店であるラフォーレ小倉店（直営店舗、現在閉店）を開店いたしました。
また、旗艦店として、1998年４月に東京都世田谷区北沢のマルシェ下北沢に下北沢店（直営店舗）を開店いたしました。
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年月 |
事項 |
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1998年５月 |
株式会社ヴィレッジヴァンガードコーポレーションに組織形態及び社名を変更 |
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2000年６月 |
愛媛県松山市一番町に四国で初出店であるラフォーレ松山店（直営店舗、現在閉店）を出店 |
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2000年９月 |
青森県八戸市三日町に直営50店舗目である八戸レック店（直営店舗、現在閉店）を出店 |
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2002年11月 |
本社を愛知県愛知郡長久手町塚田526番地から愛知県愛知郡長久手町長配２丁目1313番地に登記変更 |
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2003年２月 |
初の飲食事業であるダイナー阿佐ヶ谷店（直営店舗、現在閉店）を出店 |
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2003年４月 |
日本証券業協会に店頭登録銘柄として登録 （日本証券業協会は2004年12月にジャスダック証券取引所に移行しております） |
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2004年１月 |
本社を愛知県愛知郡長久手町長配２丁目1313番地から愛知県愛知郡長久手町大字長湫字上鴨田12番地１に登記変更 |
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2004年４月 |
北海道旭川市に直営100店舗目であるイオン旭川西店（直営店舗）を出店 |
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2006年11月 |
東京都杉並区に直営200店舗目であるダイナー西荻店（直営店舗、現在閉店）を出店 |
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2007年５月 |
有限会社チチカカの全株式を取得し、100％子会社化するとともに株式会社へ組織変更 |
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2009年９月 |
Village Vanguard（Hong Kong）Limitedを、Era-Bee Limitedと合弁で設立 (2018年９月に清算結了し、消滅） |
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2010年４月 |
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ市場に上場 |
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2010年８月 |
本社を愛知県愛知郡長久手町大字長湫字上鴨田12番地１を名古屋市名東区上社一丁目901番地に登記変更 |
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2010年10月 |
大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ市場、同取引所ヘラクレス市場及び同取引所ＮＥＯ市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）に株式を上場 |
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2011年３月 |
株式会社Village Vanguard Webbedを設立（2021年６月に合併により消滅） |
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2012年４月 |
TITICACA HONGKONG LIMITED（現、連結子会社）を設立 |
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2013年７月 |
東京証券取引所、大阪証券取引所の各市場の統合に伴い、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）に株式を上場 |
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2013年８月 |
比利緹卡（上海）商貿有限公司（現、連結子会社）を設立 |
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2016年８月 2017年７月 2017年８月
2017年12月 2019年１月 2019年６月 |
株式会社チチカカの全株式を売却 東京都渋谷区に渋谷本店を出店 フード事業をAEフードアンドダイナー株式会社（現、エステールホールディングス株式会社）へ会社分割 優先株式を1,500株発行し、15億円増資 株式会社ヴィレッジヴァンガード（現、連結子会社）を設立 小売事業を株式会社ヴィレッジヴァンガード（現、連結子会社）へ会社分割 |
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2021年６月 |
株式会社ヴィレッジヴァンガード（現、連結子会社）が株式会社Village Vanguard Webbedを吸収合併 |
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2022年４月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）からスタンダード市場に移行 |