社長・役員
略歴
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1977年８月 |
当社入社 |
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2000年７月 |
執行役員 国内販売カンパニー長 |
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2003年４月 |
マーケティング本部長 |
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2006年４月 |
営業本部副本部長 |
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2009年６月 |
取締役 |
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2010年４月 |
マーケティング本部長 |
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2013年７月 |
常務執行役員 |
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2016年４月 |
専務執行役員 |
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次世代開発本部長 |
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2019年４月 |
経営統括担当 |
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2019年６月 |
代表取締役社長（現任） 社長執行役員（現任） |
所有者
（５）【所有者別状況】
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2024年３月31日現在 |
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区分 |
株式の状況（1単元の株式数100株） |
単元未満株式の状況 （株） |
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政府及び地方公共団体 |
金融機関 |
金融商品取引業者 |
その他の法人 |
外国法人等 |
個人その他 |
計 |
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個人以外 |
個人 |
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株主数（人） |
－ |
11 |
15 |
68 |
10 |
－ |
1,549 |
1,653 |
－ |
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所有株式数（単元） |
－ |
6,376 |
138 |
4,668 |
690 |
－ |
12,818 |
24,690 |
8,435 |
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所有株式数の割合（％） |
－ |
25.82 |
0.56 |
18.91 |
2.79 |
－ |
51.92 |
100.00 |
－ |
（注）自己株式34,730株は、「個人その他」に347単元及び「単元未満株式の状況」に30株を含めて記載しております。
役員
（２）【役員の状況】
① 役員一覧
男性8名 女性－名 （役員のうち女性の比率－％）
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 （百株） |
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取締役会長 |
宇城 邦英 |
1952年 10月８日生 |
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第75期（2025年３月期）定時株主総会の時まで |
1,707 |
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代表取締役社長 社長執行役員 |
田中 滋 |
1956年 12月２日生 |
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第75期（2025年３月期）定時株主総会の時まで |
120 |
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代表取締役副社長 副社長執行役員 コーポレートサービス本部長 |
片岡 実 |
1959年 ９月21日生 |
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第75期（2025年３月期）定時株主総会の時まで |
72 |
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取締役 常務執行役員 T&M推進本部長 |
伊吹 和彦 |
1962年 ３月22日生 |
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第75期（2025年３月期）定時株主総会の時まで |
72 |
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取締役 執行役員 ものづくり技術本部長 |
安藤 基嗣 |
1963年 ２月３日生 |
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第75期（2025年３月期）定時株主総会の時まで |
29 |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 （百株） |
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取締役 （常勤監査等委員） |
森田 和也 |
1959年 12月６日生 |
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第75期（2025年３月期）定時株主総会の時まで |
53 |
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取締役 （監査等委員） |
津田 穂積 |
1968年 10月９日生
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第75期（2025年３月期）定時株主総会の時まで |
19 |
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取締役 （監査等委員） |
鈴木 治一 |
1968年 １月15日生 |
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第75期（2025年３月期）定時株主総会の時まで |
12 |
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計 |
2,087 |
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（注）１．取締役 津田穂積、鈴木治一は、監査等委員である社外取締役であります。
２．当社の監査等委員会の体制は次のとおりであります。
委員長 森田 和也、委員 津田 穂積、委員 鈴木 治一
３．当社は、経営の意思決定・監督機能と業務執行機能を分離し、意思決定と業務執行の質とスピードを向上させるため執行役員制度を導入しております。
なお、取締役を兼務しない執行役員は以下のとおりであります。
執行役員 竹内 昇
執行役員 坂根 徹
執行役員 川田 実
４.当社は、法令に定める監査等委員である社外取締役の員数を欠くこととなる場合に備え、補欠の監査等委員である社外取締役１名を選任しております。補欠監査等委員である社外取締役の略歴等は次のとおりであります。
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氏名 |
生年月日 |
略歴 |
所有株式数 （百株） |
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岩永 憲秀 |
1974年 １月31日生 |
2000年10月 中央青山監査法人入所 2006年６月 中央青山監査法人退所 2006年７月 岩永公認会計士事務所開設 所長（現任） 2008年５月 ひかり監査法人 社員 2013年11月 株式会社白鳩 社外監査役（現任） 2014年８月 ひかり監査法人 代表社員 2015年６月 当社社外監査役 2017年６月 当社補欠監査等委員（現任） 2021年７月 ひかり監査法人 統括代表社員（現任） 2023年６月 株式会社京都新聞ホールディングス 社外取締役(監査等委員) （現任） |
－ |
② 社外取締役の状況
１）社外取締役の員数
当社は、社外取締役２名を選任しており、いずれも東京証券取引所に届出をしている独立役員であり、監査
等委員であります。
２）社外取締役と提出会社との人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係
社外取締役（監査等委員）である津田穂積氏は、株式会社三東工業社の社外取締役（監査等委員）でありま
すが、当社は株式会社三東工業社との間には特別な関係はありません。
社外取締役（監査等委員）である鈴木治一氏は、植松・鈴木法律事務所所長であり、当社は同事務所の他の
弁護士と法律に関する顧問契約を締結しておりますが、その規模、性質に照らし、同氏の取締役としての職務や独立性に影響を与えるものではありません。また、アイフル株式会社の社外取締役（監査等委員）でありますが、当社はアイフル株式会社との間に特別な関係はありません。
なお、社外取締役の当社株式保有状況は、「（２）役員の状況 ①役員一覧」に記載のとおりであります。
３）社外取締役が企業統治において果たす機能及び役割、選任状況に関する考え方
当社の社外取締役は、一般株主と利益相反の生じない客観的・中立的な立場及び、豊富な経験からくる総合
的・専門的見地から、取締役会等の重要な会議において積極的に助言や提言等を実施し、取締役の職務執行を
監督することにより、取締役会の意思決定及び職務執行の妥当性、適正性を確保する機能、役割を担っており
ます。
社外取締役２名は、独立した立場で社外役員としての職務を遂行できる十分な独立性を確保できており、上
記の機能及び役割を果たし、当社のコーポレート・ガバナンスの向上に貢献できるものと考え、社外取締役と
して選任しております。
４）独立性に関する基準又は方針に関する考え方
当社は、取締役会の業務執行の決定及び取締役の職務の執行の監督機能の強化、監査体制の独立性及び中立
性を高めるため、会社法上の要件に加え、以下の独立役員選任基準を定め、社外取締役２名を独立役員として
選任しております。なお、社外取締役と当社との間に特別な利害関係はなく、当社は東京証券取引所に独立役
員として届出をしております。
（独立役員選任基準）
社外取締役の独立性判断基準を以下のとおり定め、社外取締役が次の項目のいずれにも該当しない場合、当
該社外取締役は当社からの独立性を有し、一般株主と利益相反が生じるおそれがないものと判断する。
１．当社及びその連結子会社（以下「当社グループ」という。）の業務執行取締役、執行役員、その他これら
に準じる者及び使用人である者、又はあった者。
２．当社グループを主要な取引先とする者（その者の直近事業年度における年間連結総売上高の2％以上の支
払いを当社グループより受けた者をいう。）、又はその業務執行者。
３．当社グループの主要な取引先である者（当社グループの直近事業年度における年間連結総売上高の2％以
上の支払いを当社グループに対して行った者をいう。）、又はその業務執行者。
４．当社の大株主（議決権所有割合〈株式を直接・間接保有を問わず〉が10%以上の株主をいう）、又はその
業務執行者。
５．当社グループが、議決権所有割合〈株式を直接・間接保有を問わず〉を10%以上保有する法人等、又はそ
の業務執行者。
６．当社グループの会計監査人である監査法人に所属する者。
７．当社グループから役員報酬以外に多額（年間10百万円以上）の金銭その他の財産を得ているコンサルタン
ト、会計士、税理士、弁護士等の専門家。（当該財産を受けている者が法人、組合等の団体である場合は、
当該法人又は団体に所属する者）
８．当社グループから多額（年間10百万円以上）の寄付又は助成を受けている者又は法人、組合等の団体の理
事その他の業務執行者。
９．当社グループから社外取締役・社外監査役（常勤・非常勤を問わない）を受け入れている会社又はその親
会社若しくは子会社の業務執行者。
10．過去３年間において、上記２．から９.に該当する者。
11．上記１.から９.に該当する者（重要な地位にある者に限る）の配偶者又は二親等内の親族。
12．前各項の定めにかかわらず、その他に当社と利益相反が生じ得る特段の事由が存在すると認められる者。
③ 社外取締役による監督又は監査と内部監査、監査等委員監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
監査等委員会は、四半期毎に実施する監査報告会にて、会計監査人から報告を受けるほか、必要に応じて随
時、監査に関する情報交換を行うこととしております。また、監査等委員会は、内部監査部門から監査計画や
監査報告を受けるほか、定期的に情報交換や意見交換を行うこととしております。
関係会社
４【関係会社の状況】
(1）親会社
該当事項はありません。
(2）連結子会社
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名称 |
住所 |
資本金 又は出資金 （千円） |
主要な 事業の内容 |
議決権の所有割合 （％） |
関係内容 |
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北陸ケーティシーツール㈱ （注）２. |
石川県羽咋市 |
57,000 |
工具事業及び ファシリティマネジメント事業 |
100.0 |
当社製品（作業用工具及び収納具）の製品加工を行っている。 なお、当社所有の建物及び機械装置の一部を賃借しているほか、子会社所有の土地の一部を当社へ賃貸している。 また、当社より資金援助を受けている。 役員の兼任等…有 |
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㈱ＨＩ－ＴＯＯＬ |
京都府久世郡久御山町 |
8,000 |
工具事業 |
100.0 |
役員の兼任等…有 |
（注）１．「主要な事業の内容」には、セグメントの名称を記載しております。
２．特定子会社に該当します。
(3）持分法適用関連会社
該当事項はありません。
(4）その他の関係会社
該当事項はありません。
沿革
２【沿革】
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1950年８月 |
京都市南区西九条比永城町において、京都機械工具株式会社を設立（資本金1,000千円）自動車搭載工具の製造を開始 |
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1951年３月 |
本社及び工場を京都市南区東九条烏丸町に移転、国内市販用作業工具の製造を開始 |
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1952年10月 |
本社及び工場を京都市中京区西ノ京中合町に移転 |
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1960年８月 |
京都市伏見区下鳥羽長田町に伏見工場を新設 |
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1960年10月 |
京都府乙訓郡大山崎町に子会社の京都機工㈱を設立 |
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1964年８月 |
本社及び工場を京都市伏見区下鳥羽長田町に移転 |
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1970年９月 |
石川県羽咋市に北陸ケーティシーツール㈱を設立 |
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1973年４月 |
京都府久世郡久御山町に久御山工場を新設 |
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1980年３月 |
大阪証券取引所市場第二部及び京都証券取引所に上場 |
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1983年11月 |
京都市伏見区に子会社の㈱アサヒプラザ設立 |
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1988年３月 |
久御山工場に精密金型工場を新設 |
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1988年５月 |
本社事務所を久御山工場に移転 |
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1994年４月 |
京都府久世郡久御山町に子会社の㈱ケーティーシーサービスを設立 |
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1994年８月 |
久御山工場に新機械工場を建設 |
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1995年10月 |
中国福建省に子会社の「福清京達師工具有限公司」を設立 |
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1998年４月 |
京都府久世郡久御山町に子会社の㈱ケーティシーキャリアサービスを設立 |
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2000年３月 |
久御山工場に新表面処理工場を建設、伏見工場を廃止 |
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2000年８月 |
創立50周年を記念し会社呼称をＫＴＣに変更 |
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2002年９月 |
久御山工場にＫＴＣものづくり技術館完成 |
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2004年10月 |
中国上海市に子会社の「上海凱特希工具貿易有限公司」を設立 |
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2005年４月 |
子会社の北陸ケーティシーツール㈱が京都機工㈱を吸収合併 |
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2008年７月 |
子会社の上海凱特希工具貿易有限公司を解散 |
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2009年９月 |
子会社の㈱ケーティシーキャリアサービスを解散 |
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2013年７月 |
東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所市場第二部に上場 |
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2014年11月 |
子会社の㈱アサヒプラザを解散 |
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2015年４月 |
さいたま市桜区に東日本ＫＴＣものづくり技術館を開設 久御山工場にＫＴＣものづくり技術館匠工房を開設 |
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2015年９月 |
石川県羽咋市にて太陽光発電事業を開始 |
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2016年８月 |
子会社の北陸ケーティシーツール㈱が㈱ケーティーシーサービスを吸収合併 |
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2017年６月 |
監査役会設置会社から監査等委員会設置会社に移行 |
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2018年８月 |
久御山工場のＫＴＣものづくり技術館内にｎｅｐｒｏｓ ｍｕｓｅｕｍ３６０°を開設 |
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2019年５月 |
子会社の福清京達師工具有限公司を持分譲渡 |
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2020年４月 2022年４月
2023年１月 |
関西文化学術研究都市にＫＴＣけいはんなＲ＆Ｄオフィスを開設 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第二部からスタンダード市場に移行 ㈱ＨＩ－ＴＯＯＬの全株式を取得し、子会社化 |